第182問一次予防の主な目的として適切なものはどれか。
- Aメンタルヘルス不調を未然に防止すること
- Bメンタルヘルス不調の再発を防止すること
- C休業している労働者の職場復帰を支援すること
- Dメンタルヘルス不調を早期に発見すること
一次予防から三次予防までの活動領域の区分、人事労務部門が担う役割、そしてストレスが生じる仕組みに関する基礎理論を扱います。要因・個人差・緩衝要因といった枠組みで捉えるモデルは、施策を設計する際の共通言語になります。予防の段階ごとに打つべき施策が異なるため、自社の課題がどの段階にあるのかを見立てる力が問われる分野で、論述の骨組みを作るうえでも中心になる知識です。
この分野の問題75問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
クイズモードで挑戦 →正解:D.事業場の生産性や活力を向上させるための人的資源を新たに採用するため
二次予防の目的は早期発見・措置であり、新規採用のためではない。戦力ダウン防止、企業責任、事故防止が重要である。
この問題の解説ページを開く →正解:B.初期症状が頭重感や倦怠感などの身体症状や漠然とした症状として現れることが多いため
初期症状は頭重感や動悸などの身体症状や、漠然とした倦怠感として現れることが少なくなく、早期発見が難しい。
この問題の解説ページを開く →正解:C.最近様子が違うので心配していると伝え、話を聴いた上で専門家への相談を勧める
「いつもと違う様子」がみられた場合は、本人から話を聴き、産業保健スタッフなどの専門家に相談するよう勧めることが重要である。
この問題の解説ページを開く →正解:D.自らの権限の範囲内で、職場環境や勤務形態などを見直す
管理監督者は把握した問題点について自らの権限の範囲内で改善を行い、権限を超える場合は上司や権限のある者に報告・提案する。
この問題の解説ページを開く →正解:A.復帰の可否について医学的専門知識に基づき単独で最終判断を下す
復帰の可否などの判断は専門家と連携して行うべきであり、管理監督者が単独で医学的な最終判断を下すものではない。
この問題の解説ページを開く →正解:D.事業場のメンタルヘルスケアの方針とプライバシーへの配慮
共通の内容として、ストレスやメンタルヘルスケアに関する基礎知識、事業場の方針、プライバシーへの配慮などがある。
この問題の解説ページを開く →正解:A.主観的な情報に基づく評価や判断にならざるを得ない面がある
心の健康問題は客観的な測定方法が十分に確立しておらず、主観的な情報に基づく評価や判断にならざるを得ない面がある。
この問題の解説ページを開く →正解:C.若年労働者の場合、経験不足や仕事内容のミスマッチが心理的負担になる
若年の労働者の場合、経験が未熟であったり実際の仕事内容が動機と異なったりすることが大きな心理的負担になる。
この問題の解説ページを開く →正解:A.うつ病にかかっている労働者を、本人のやる気のなさだとみなしてしまうこと
うつ病を本人のやる気のなさや作業能力の低さとみなしたり、心が弱いためになると考えたりすることが誤解や偏見の例である。
この問題の解説ページを開く →正解:A.利用の目的をできる限り特定しなければならない
個人情報保護法第17条第1項により、個人情報を取り扱うに当たっては、その利用の目的をできる限り特定しなければならない。
この問題の解説ページを開く →正解:A.健康情報等を取り扱う者やその権限、取り扱う情報の範囲をあらかじめ定めておく
取扱規程では、健康情報等を取り扱う者およびその権限ならびに取り扱う健康情報等の範囲をあらかじめ定めておく必要がある。
この問題の解説ページを開く →正解:C.医療職は人事考課の権限を持ち、直接的な配置転換を命令できるため
医療職による管理が望ましい理由は、健康情報の正しい理解と厳格な守秘義務があるためであり、人事権をもつためではない。
この問題の解説ページを開く →正解:B.病名や治療内容ではなく、具体的な配慮事項に絞った形で情報を提供する
非医療職への提供時は、誤解や偏見を避けるため病名ではなく具体的な配慮事項に絞った形で情報を加工することが望ましい。
この問題の解説ページを開く →正解:D.顧客や同僚など第三者の安全と健康の確保が優先されるような重要性・緊急性が高い場合
安全上問題が生じる場合など、「重要性・緊急性」と「プライバシーの保護」のバランスを考慮し、例外的に情報提供が行われることがある。
この問題の解説ページを開く →正解:B.家事や育児で中心的な役割を負い、仕事と家庭の多重の役割を抱えやすいこと
女性労働者の場合、家事や育児などで中心的な役割を負い、仕事と家庭の多重の役割を抱えていることによる負荷が多くみられる。
この問題の解説ページを開く →正解:C.心の健康が職場配置や職場の組織などの人事労務管理と密接に関係するため
心の健康は、職場配置、人事異動、職場の組織などの人事労務管理と密接に関係する要因によって大きな影響を受けるため連携が重要である。
この問題の解説ページを開く →正解:B.人員補充や派遣社員の増加など、管理監督者の権限を超える措置が必要となるため
マンパワー不足による恒常的な過重労働の改善には、新入社員の配置など人事労務管理スタッフの関与が必要になる。
この問題の解説ページを開く →正解:B.安全配慮義務や労災認定の問題、休職や職場復帰にかかる人事制度
安全配慮義務や労災認定、人事制度については、人事労務管理スタッフが分担したほうが説得力があり望ましい。
この問題の解説ページを開く →正解:D.労使間で利害対立が生じた場合は、企業組織の一員としてではなく専門家の立場で対応する
常勤の産業医は会社組織の一員としての位置づけをもつが、利害対立時には専門家としての立場からの対応になる。
この問題の解説ページを開く →正解:A.訪問回数や職務内容を定めて契約し、職場の情報を提供して事業場の理解を深めてもらう
産業医には訪問回数や職務内容を定めて契約し、必要な職場の情報を提供して事業場への理解を深めてもらうことが大切である。
この問題の解説ページを開く →正解:D.労働者にとって最も身近な医療職であり、事業場外資源とのネットワーク形成などでも重要な存在になる
保健師等は身近な存在の医療職であり、情報収集や外部資源とのネットワーク形成、連絡調整などにおいて重要な役割を果たす。
この問題の解説ページを開く →正解:D.就業上の配慮を助言する立場と病気を治療する立場の2つが成立し、対応が複雑になること
就業上の配慮に関する助言・指導をする立場と、治療をする立場の2つが成立するため、労働者への説明や扱う情報の範囲が異なってくる。
この問題の解説ページを開く →正解:A.一定の研修を受ければストレスチェック制度の実施者になることができる
公認心理師は2015年に成立した国家資格であり、一定の研修を受ければストレスチェック制度の実施者になることができる。
この問題の解説ページを開く →正解:C.相談室から出て、他のスタッフと協力して教育などの予防的活動を行うこと
カウンセラーには相談室で待つだけでなく、予防的活動を行ったり職場環境の改善を図るなどの積極的な役割も期待される。
この問題の解説ページを開く →正解:D.標準的なサービスやニーズに合ったサービスが提供でき、個人情報管理が徹底しているかを目安に選定する
EAP機関は標準的サービスや個人情報管理の徹底などを目安に選定する。米国で1940年代に萌芽した仕組みである。
この問題の解説ページを開く →正解:B.プライバシーへの配慮を無視して、業務遂行上のあらゆる詳細な情報を強制的に聞き出す
主治医に意見を求める際は、プライバシーに十分に配慮したかたちで情報を求める必要がある。
この問題の解説ページを開く →正解:C.セロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリン
セロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリンなどの神経伝達物質の産生や伝達が阻害されるとメンタルヘルス不調が引き起こされる。
この問題の解説ページを開く →正解:C.コルチゾールなどがリンパ球やNK細胞の働きを抑えるため
ストレス反応時に分泌されたコルチゾールなどが免疫反応を担うリンパ球やNK細胞の働きを抑えるため、感染抵抗性が低下する。
この問題の解説ページを開く →正解:C.仕事の要求度が高く、仕事のコントロールが低い状態
Karasekのモデルでは、仕事の量的負担が高く、裁量性が低いと高ストレイン状態になり健康障害が増えるとされる。
この問題の解説ページを開く →正解:B.高い努力に対して見返り(給与や評価)がつり合わないと健康障害の発生が増える
Siegristは、高努力と低報酬状態になるとストレスを強く感じ、健康障害の発生が増えることを実証した。
この問題の解説ページを開く →正解:A.競争的・野心的で時間に対する切迫感が強く、冠動脈疾患になりやすい
タイプA性格の人は競争的・攻撃的で時間への切迫感が強く、高血圧や心筋梗塞になりやすいことが知られている。
この問題の解説ページを開く →正解:B.睡眠や休息時などエネルギー補給の際に優位になり、消化器の機能も調整する
副交感神経系は交感神経系とは逆に、睡眠時や食後などエネルギー補給の際に優位になり、消化器の機能も調整している。
この問題の解説ページを開く →正解:C.快感と関係し、内分泌系や自律神経系の過剰反応を抑制する働きがある
β-エンドルフィンは快感とも関係し、内分泌系や自律神経系の過剰反応を抑制する働きがあると考えられている。
この問題の解説ページを開く →正解:D.個人の労働負荷の増加や、評価に関する食い違い・不満
成果主義の導入は、個人の労働負荷の増加や、自己評価と管理監督者による評価の食い違いを生み、ストレス要因となる可能性がある。
この問題の解説ページを開く →正解:A.通勤時間の減少に伴う深刻な睡眠不足の蔓延
テレワークではコミュニケーション不足や孤立感、生活習慣病の増加が懸念される。通勤時間の減少自体が睡眠不足を招くわけではない。
この問題の解説ページを開く →正解:A.参加型の意思決定を取り入れ、主体性を尊重してモチベーションを高める
個人主義傾向の強い若年労働者には、主体性を尊重し、グループの方針決定に参加型の意思決定をとることが有効である。
この問題の解説ページを開く →正解:C.一定期間を空けて繰り返し測定し、個人の平均的なレベルを把握する
繰り返し測定して個人の平均的レベルを把握し、部署間の比較をして組織内の違いを理解することが重要である。
この問題の解説ページを開く →正解:A.作業レベルや部署レベルの資源、職場の一体感などを多角的に測定できる
新職業性ストレス簡易調査票は、仕事の負担だけでなく、多様な「仕事の資源」や職場の一体感などを多角的に測定できる。
この問題の解説ページを開く →正解:B.ストレス反応をなくしたり減らしたりすることを目的とした一連の行動
ストレスコーピングは、ストレス反応をなくしたり減らしたりすることを目的とした一連の行動のことである。
この問題の解説ページを開く →正解:C.100%完璧主義的思考を修正し、物事に過度な期待を抱かないようにする
認知の修正は、無意味な刺激をストレッサーに変化させないため、完璧主義を修正するなどの行動が含まれる。
この問題の解説ページを開く →正解:B.避けることができないストレス状況にあり、一時的に気分や感情を抑えたい場合
仕事を放棄できないなど、避けることができないストレス状況では、一時的な情動焦点型コーピングが採用される。
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