第309問所要運転資金量の基本的な構造を表す算式として、正しいものはどれか。
- A売上債権+棚卸資産-仕入債務
- B売上債権+棚卸資産+仕入債務
- C売上債権-棚卸資産+仕入債務
- D棚卸資産+仕入債務-売上債権
資金の動きと企業価値評価を扱う総合分野です。所要運転資金(売上債権+棚卸資産-仕入債務)の構造、売掛金の平均滞留期間の算定、正味運転資本、決算資金や税金支払といった資金需要の把握が問われます。キャッシュ・フロー計算書の3区分の読み方や、株価評価に関する指標も出題範囲です。計算問題が多く、算式を正しく適用できるかが得点を左右するため、運転資金と資金繰りの考え方を実務イメージとともに理解しておきましょう。
この分野の問題40問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
クイズモードで挑戦 →正解:A.平均月商×(売上債権回転期間+棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間)
経常運転資金所要額は、平均月商×(売上債権回転期間+棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間)で算定されます。
この問題の解説ページを開く →正解:D.会計上は一括で利益計上されるため、一時的な見かけの利益が生じることに留意が必要である
負ののれんは買収価格が被買収企業の純資産を下回る差額として一括利益計上されるため、実態以上の利益に見える点に注意が必要。
この問題の解説ページを開く →正解:A.売上が減少しても、以前に仕入れた分の仕入債務がすぐには減少しないため
売上や債権が減少しても仕入債務が同額ほど減らない場合、過渡的に資金負担が増加して発生します。
この問題の解説ページを開く →正解:B.時価純資産法:客観性が高い / DCF法:将来の収益力を反映しやすい
時価純資産法は恣意性が小さく客観性が高い一方、DCF法は将来の収益獲得能力を反映しやすい利点がある。
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