銀行業務検定 財務3級　⑦ 安全性分析・資金表・CF

正解：B．(流動資産÷流動負債)×100

流動比率は「(流動資産÷流動負債)×100」で算出されます。

正解：B．棚卸資産

当座比率は、流動比率よりも換金性の高い資産で支払能力をみるため、流動資産から棚卸資産を差し引いた当座資産を用います。

正解：A．流動比率125％、当座比率75％

流動比率は(500÷400)×100=125％、当座資産は500-200=300となり、当座比率は(300÷400)×100=75％です。

正解：B．棚卸資産がある会社では、当座比率よりも流動比率の方が低い数値となる。

流動比率は分子に棚卸資産を含むため、棚卸資産がある会社では当座比率よりも流動比率の方が「高い」数値となります。

正解：C．{固定資産÷(自己資本＋固定負債)}×100

固定長期適合率は「{固定資産÷(自己資本＋固定負債)}×100」で求められ、100％以下であることが望ましいとされます。

正解：D．固定比率150％、固定長期適合率75％

固定比率は(600÷400)×100=150％、固定長期適合率は{600÷(400+400)}×100=75％となります。

正解：A．固定長期適合率が100％超であれば、流動比率は必ず100％未満となる。

固定資産への投資資金が自己資本と固定負債でまかなえていない（適合率100％超）状態は、不足分を流動負債でまかなっているため、必ず流動比率が100％未満になります。

正解：D．株式引受権と新株予約権

テキストでは自己資本の定義を「純資産－株式引受権－新株予約権」としています。

正解：C．(負債÷自己資本)×100

負債比率は「負債が自己資本の何倍あるか」を示す指標であり、「(負債÷自己資本)×100」で算出されます。

正解：A．自己資本比率40％、負債比率150％

自己資本比率は(400÷1000)×100=40％、負債比率は(600÷400)×100=150％となります。

正解：D．固定比率は、数値が高いほど固定資産投資が安定しており安全性が高いと判断される。

固定比率は固定資産を自己資本でどの程度まかなっているかを示し、数値が「低い」ほうが安全性が高いと判断されます。

正解：C．固定資金、運転資金、財務資金

資金運用表は、資金の動きを「固定資金」「運転資金」「財務資金」の3つに区分して過不足を明らかにします。

正解：D．長期資金の運用状況と調達状況

固定資金の部には、主に固定資産・固定負債の増減と利益剰余金の増減など、長期資金の運用状況と調達状況が記載されます。

正解：D．未払法人税等の期首残高＋当期の法人税等－未払法人税等の期末残高

未払法人税等の勘定図から、支払額は「期首残高＋当期の発生額－期末残高」の算式で逆算されます。

正解：C．850

固定資産投資額は、期末残高(5500)＋当期の減価償却費(350)－期首残高(5000)＝850と算出されます。

正解：C．32

留保利益は、税引前当期純利益から社外流出額（法人税等支払額と配当金支払額）を控除した額です。60-18-10=32となります。

正解：B．運転資金の不足が生じた場合、それを短期借入金や割引手形でまかなうことは直ちに資金繰りの悪化と判断すべきである。

テキストでは「運転資金の不足を短期借入金や割引手形によってまかなうことについては、必ずしも問題があるわけではない」と記載されています。

正解：C．経常収支、固定収支、財務収支

資金移動表は、資金の動きを「経常収支」「固定収支」「財務収支」の3つに区分して収入と支出を明らかにします。

正解：D．(経常収入÷経常支出)×100

経常収支比率は経常支出に対する経常収入の割合を示し、「(経常収入÷経常支出)×100」で算出されます。

正解：A．110.0％

経常収支比率は (14850÷13500)×100 = 110.0％ となります。100％を超えていれば資金繰りは順調と判断されます。

正解：B．利益と資金の動きは一致するため、損益計算書が黒字であれば必ず経常収支尻もプラスになる。

損益計算書の利益は発生主義等に基づくため資金的裏付けとは限らず、黒字でも経常収支尻がマイナスになる（いわゆる黒字倒産の要因）ことがあります。

正解：B．近い将来における現金の過不足状態を事前に把握し、資金管理を行うため。

資金繰表は、近い将来のいつの時点で現金がどれくらい不足するのかといった現金の過不足状態を事前に把握するために作成されます。

正解：B．{手形回収額÷(売掛金回収額＋手形回収額)}×100

手形回収割合は、売掛金の総回収額に対する手形回収額の割合であり、「{手形回収額÷(売掛金回収額＋手形回収額)}×100」で求められます。

正解：A．1150

掛売上は(900-150)=750。回収額合計は(300+400)=700。当月末残高は 1100+750-700 = 1150 となります。

正解：A．900

買掛金の支払額合計は(180+350)=530。当月末残高は前月末(800)＋当月仕入(630)－支払合計(530)＝900となります。

正解：C．310

受取手形残高は、手形回収で増加し、手形取立と割引で減少します。300＋350－180－160＝310となります。

正解：A．該当する取引時点では実際に現金が動くわけではないため。

手形を受け取ったり振り出したりした時点では実際に現金が増減するわけではないため、状況把握の目的でカッコ書きで付記されます。

正解：C．手持受取手形残高は、月初残高に手形取立を加え、手形回収を差し引いて求める。

手持受取手形残高は、月初残高に手形回収を「加え」、手形取立（および割引）を「差し引いて」求めます。増加と減少が逆になっています。

正解：B．営業活動、投資活動、財務活動

キャッシュ・フロー計算書は、「営業活動によるCF」「投資活動によるCF」「財務活動によるCF」の3つに区分して表示されます。

正解：C．容易に換金可能で価格変動リスクが僅少な、取得日から満期日までの期間が3ヵ月以内の短期投資

現金同等物とは、容易に換金可能で価値変動リスクが僅少な、取得日から満期日までの期間が3ヵ月以内の短期投資（定期預金など）を指します。

正解：A．投資活動によるキャッシュ・フロー

固定資産の取得と売却、有価証券の取得と売却、資金の貸付と回収などは「投資活動によるキャッシュ・フロー」に区分されます。

正解：A．預入期間が3ヵ月以内の定期預金は現金同等物ではなく、現金として分類される。

取得日から満期日までの期間が3ヵ月以内の定期預金は、「現金」ではなく「現金同等物」に分類されます。

正解：B．財務活動によるキャッシュ・フロー

資金の借入・返済、社債の発行・償還、株式の発行、配当金の支払など、資金調達・返済に関する内容は「財務活動によるキャッシュ・フロー」に記載されます。

正解：D．間接法

税引前当期純利益からスタートし、キャッシュの増減を伴わない項目や資産負債の増減などを調整して営業CFを算出する方法を「間接法」と呼びます。

正解：A．資金の流出を伴わない費用であるため、加算して戻す。

減価償却費は利益から差し引かれていますが、実際の資金流出を伴わないため、キャッシュ・フローを算出する際には加算して戻します。

正解：C．45000

売上債権の回収額は、期首残高(10000)＋当期売上高(50000)－期末残高(15000)＝45000と算出されます。

正解：A．当期仕入高に期首仕入債務を加え、期末仕入債務を差し引く。

仕入債務の勘定図より、支払額は「期首仕入債務残高＋当期仕入高－期末仕入債務残高」で算出されます。

正解：D．25500

売上原価＝期首棚卸＋当期仕入－期末棚卸より、当期仕入高＝売上原価(25000)＋期末棚卸(2000)－期首棚卸(1500)＝25500となります。

正解：D．キャッシュの減少を意味するため、税引前当期純利益から減算する。

資産（売上債権など）の増加は、キャッシュの減少項目となるため、税引前当期純利益から減算（マイナス調整）します。

正解：B．キャッシュの増加を意味するため、税引前当期純利益に加算する。

負債（仕入債務など）の増加は、支払いが猶予されており手元にキャッシュが残っている状態（キャッシュの増加項目）と考えるため、加算（プラス調整）します。

正解：B．1650

間接法の調整は、純利益(1000)＋減価償却費(700)－売上債権増加(150)－棚卸資産増加(100)＋仕入債務増加(200)＝1650となります。

正解：D．損益計算書上の人件費に未払人件費の期首残高を加え、期末残高を差し引いて算出する。

未払人件費がある場合、当期の人件費支出額は「損益計算書の人件費＋未払人件費の期首残高－未払人件費の期末残高」で算出します。