1級建築施工管理技士(第一次検定) ① 環境工学・一般構造

建築物を取り巻く物理環境と、骨組みの構造的な考え方をまとめて扱う分野です。環境工学では日照・日射と方位、採光と照度、換気方式と必要換気量、熱貫流と結露、音の透過損失と残響時間が問われます。一般構造では地盤と基礎形式の選定、鉄筋コンクリート造の柱梁接合部と耐力壁、鉄骨造の接合、木造の軸組が対象です。1級では数値の暗記だけでなく、条件が変わったときの挙動を判断させる出題が増えるため、原理の理解が欠かせません。

この分野の問題52問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。

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1北緯35度における冬至の終日直達日射量が多い順として、正しいものはどれか。

  1. A南の鉛直面 > 東・西の鉛直面 > 水平な屋根面 > 北の鉛直面
  2. B水平な屋根面 > 南の鉛直面 > 東・西の鉛直面 > 北の鉛直面
  3. C南の鉛直面 > 水平な屋根面 > 東・西の鉛直面 > 北の鉛直面
  4. D水平な屋根面 > 東・西の鉛直面 > 南の鉛直面 > 北の鉛直面
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正解:C南の鉛直面 > 水平な屋根面 > 東・西の鉛直面 > 北の鉛直面

冬至の終日直達日射量は、南面>水平面>東西面>北面の順になります。

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2日射を遮るルーバーの効果的な設置に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A縦ルーバーは東西面の日射を遮るのに効果がある。
  2. B縦ルーバーは南面の日射を防ぐのに効果がある。
  3. C水平ルーバーは東面の日射を防ぐのに効果がある。
  4. D水平ルーバーは北面の日射を防ぐのに効果がある。
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正解:A縦ルーバーは東西面の日射を遮るのに効果がある。

縦ルーバーは東西面の日射を遮るのに効果的で、水平ルーバーは南面に対して効果的です。

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3緯度の違いによる日照と隣棟間隔の関係に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A緯度が高くなるほど太陽高度が高くなるため、隣棟間隔を狭くできる。
  2. B緯度が高くなるほど太陽高度が低くなるため、隣棟間隔を大きくとる必要がある。
  3. C緯度が低くなるほど太陽高度が低くなるため、隣棟間隔を広くとる必要がある。
  4. D緯度による太陽高度の変化はないため、隣棟間隔は一定でよい。
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正解:B緯度が高くなるほど太陽高度が低くなるため、隣棟間隔を大きくとる必要がある。

緯度が高い地域ほど太陽高度が低く日影が長くなるため、十分な日照確保には南北の隣棟間隔を広げる必要があります。

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4永久日影の定義として、正しいものはどれか。

  1. A冬至に終日日影となる部分のこと。
  2. B春分に終日日影となる部分のこと。
  3. C夏至に終日日影となる部分のこと。
  4. D1年を通して1日4時間以上日影となる部分のこと。
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正解:C夏至に終日日影となる部分のこと。

永久日影とは、夏至に終日日影となる部分のことで、1年を通して太陽の直射がありません。

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5マンセル表色系の表記「5Y8/10」に関する説明として、正しいものはどれか。

  1. A「5Y」が明度、「8」が色相、「10」が彩度を表す。
  2. B「5Y」が色相、「8」が明度、「10」が彩度を表す。
  3. C「5Y」が彩度、「8」が明度、「10」が色相を表す。
  4. D「5Y」が色相、「8」が彩度、「10」が明度を表す。
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正解:B「5Y」が色相、「8」が明度、「10」が彩度を表す。

マンセル記号は「HV/C」の順で表記され、Hが色相、Vが明度、Cが彩度を示します。

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6昼光率に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A直射日光による照度を含めて計算される。
  2. B全天空照度に対する室内の天空光による照度の比である。
  3. C間接昼光率は、室内仕上げ表面の反射率の影響を受けない。
  4. D快晴の青空の日のほうが薄曇りの日よりも昼光率が高くなる。
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正解:B全天空照度に対する室内の天空光による照度の比である。

昼光率は天空光による照度の比であり、直射日光は含みません。また間接昼光率は室内の反射率の影響を受けます。

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7室指数と光源・作業面距離に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A光源と作業面の距離が離れるほど、室指数は大きくなる。
  2. B室指数の値が小さいほど、照度の効率が向上する。
  3. C光源と作業面の距離が離れるほど、室指数は小さくなる。
  4. D光源と作業面の距離は、室指数には影響しない。
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正解:C光源と作業面の距離が離れるほど、室指数は小さくなる。

光源と作業面の距離が離れるほど室指数は小さくなり、室指数が大きいほど照度の効率が向上します。

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8設計用全天空照度に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A設計用全天空照度は、直射日光を除いた全天空による水平面照度である。
  2. B標準の状態である普通の日の設計用全天空照度は15000lxである。
  3. C暗い日(最低の状態)の設計用全天空照度は5000lxである。
  4. D快晴の青空のときの設計用全天空照度は、薄曇りの日よりも大きな値となる。
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正解:D快晴の青空のときの設計用全天空照度は、薄曇りの日よりも大きな値となる。

設計用全天空照度は、快晴の青空のとき(10000lx)が薄曇りの日(50000lx)よりも小さな値となります。

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9放射熱伝達と中空層に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A放射による熱移動は、空気中でのみ生じ、真空中では生じない。
  2. B熱放射は電磁波による熱移動現象であり、真空中であっても熱移動が生じる。
  3. C壁体内の中空層にアルミ箔を貼り付けると、壁体全体の熱抵抗は小さくなる。
  4. D中空層にアルミ箔を貼り付けても放射熱伝達には影響を与えない。
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正解:B熱放射は電磁波による熱移動現象であり、真空中であっても熱移動が生じる。

放射による熱移動は真空中でも生じます。中空層にアルミ箔を貼ると壁体の熱抵抗は大きくなります。

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10建物の熱容量に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A熱容量の大きい材料は、熱を吸収しやすく放出する時間が短い。
  2. B物質の単位体積当たりの熱容量を、熱伝導率という。
  3. C外気温の影響を直接受けやすくするためには、壁の熱容量を大きくするとよい。
  4. D外断熱の施された熱容量の大きな壁は、室温の著しい変動の抑制に有効である。
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正解:D外断熱の施された熱容量の大きな壁は、室温の著しい変動の抑制に有効である。

熱容量の大きな壁(外断熱等)は熱の放出に時間がかかるため、室温の変動を抑制し安定した空間を保持します。

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11壁内部の中空層(空気層)の断熱効果に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A厚さが20〜30mmを超えると、厚さに関係なく熱抵抗はほぼ一定となる。
  2. B厚さが50mmを超えるまで、厚さに比例して熱抵抗が高くなる。
  3. C厚さが薄いほど、空気層の断熱効果は高くなる。
  4. D空気層の厚さにかかわらず、熱抵抗は常に一定である。
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正解:A厚さが20〜30mmを超えると、厚さに関係なく熱抵抗はほぼ一定となる。

中空層は20〜30mm程度までは厚さに応じて断熱効果が高くなりますが、それを超えると熱抵抗はほぼ一定になります。

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12重力換気による換気量に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A室内外の温度差が同じであれば、上下の開口部の垂直距離に反比例する。
  2. B上下の開口部の高低差が小さいほど換気量は大きくなる。
  3. C室内外の温度差が同じであれば、風上側と風下側の風圧係数の差に比例する。
  4. D室内外の温度差が同じであれば、上下の開口部の垂直距離の平方根に比例する。
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正解:D室内外の温度差が同じであれば、上下の開口部の垂直距離の平方根に比例する。

重力換気(温度差による自然換気)の換気量は、上下開口部の垂直距離(高低差)の平方根に比例して大きくなります。

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13自然換気設備および自然換気に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A自然換気には、風力換気と重力換気がある。
  2. B調理室等を除き、居室の天井の高さの1/2以上の高さに設置する。
  3. C風圧力による換気量は、風圧係数の差の平方根に比例する。
  4. D室内外の温度差による自然換気量は、上下開口部の高低差が大きいほど大きくなる。
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正解:B調理室等を除き、居室の天井の高さの1/2以上の高さに設置する。

自然換気設備の給気口は、調理室等を除き、居室の天井の高さの「1/2以下」の高さに設置します。

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14室内外の温度差による自然換気において、上下に大きさの異なる開口部を用いる場合の中性帯の位置として、正しいものはどれか。

  1. A開口部の大きい方に近づく。
  2. B開口部の小さい方に近づく。
  3. C常に上下の開口部の中央になる。
  4. D室内外の温度差に関係なく天井付近になる。
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正解:A開口部の大きい方に近づく。

上下に大きさの異なる開口部を用いる場合、中性帯(圧力差が0になる位置)は開口部の大きい方に近づきます。

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15在室者の呼吸による二酸化炭素発生量に基づく、成人1人当たりの必要換気量(静穏時)として、正しいものはどれか。

  1. A約30m³/h
  2. B約20m³/h
  3. C約10m³/h
  4. D約50m³/h
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正解:A約30m³/h

二酸化炭素濃度を基にした場合、静穏時の成人1人当たりの必要換気量は約30m³/h程度とされています。

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16換気回数と換気効率に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A換気量が一定の場合、室容積が大きいほど換気回数は多くなる。
  2. B営業用の厨房は、一般に窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。
  3. C換気量が同じ場合、全般換気は置換換気に比べて換気効率に優れている。
  4. D換気回数は、室容積を必要換気量で割った値である。
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正解:B営業用の厨房は、一般に窓のない浴室よりも換気回数を多く必要とする。

営業用厨房は多くの換気を要します。なお、換気回数は室容積が大きいほど少なくなり、置換換気の方が効率に優れます。

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17音の性質に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A気温が低くなるほど、音速は速くなる。
  2. B真空中でも音波は伝わる。
  3. C気温の変化は、音速には影響しない。
  4. D気温が高くなるほど、音速は速くなる。
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正解:D気温が高くなるほど、音速は速くなる。

音の伝わる速度(音速)は、気温が高くなるほど速くなる性質があります。

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18吸音材料の特性に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A合板等の板状材料は、共振周波数に近い低音域の音をよく吸収する。
  2. B剛壁と多孔質材料との間に空気層を設けると、低音域の吸音率は上昇する。
  3. C共鳴により吸音する穿孔板は、背後に多孔質材料を挿入すると吸音率が増大し、吸音される周波数範囲が広がる。
  4. Dグラスウール等の多孔質材料は、一般に高音域に比べて低音域の吸音率が大きい。
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正解:Dグラスウール等の多孔質材料は、一般に高音域に比べて低音域の吸音率が大きい。

多孔質材料は一般に「低音域に比べて高音域」の吸音率が大きくなります。

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19室内の残響時間に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A室容積に反比例し、室内の平均吸音率に比例する。
  2. B室容積が小さいほど、残響時間は長くなる。
  3. C室容積に比例し、室内の総吸音力に反比例する。
  4. D室内の平均吸音率が大きいほど、残響時間は長くなる。
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正解:C室容積に比例し、室内の総吸音力に反比例する。

残響時間は室容積が大きいほど長くなり、室内の総吸音力(平均吸音率×表面積)が大きいほど短くなります。

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20無指向性の点音源からの距離による音の減衰について、正しいものはどれか。

  1. A距離が2倍になると、音圧レベルは3dB低下する。
  2. B距離が2倍になると、音圧レベルは20dB低下する。
  3. C距離が2倍になると、音圧レベルは10dB低下する。
  4. D距離が2倍になると、音圧レベルは6dB低下する。
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正解:D距離が2倍になると、音圧レベルは6dB低下する。

無指向性の点音源からの音の強さは距離の2乗に反比例して減衰するため、距離が2倍になると6dB低下します。

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21音の透過損失とコインシデンス効果に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A入射音波と板材の共振により遮音性能が低下する現象をコインシデンス効果という。
  2. Bコンクリート間仕切壁の場合、音響透過損失は一般に高音域より低音域の方が大きい。
  3. C単層壁の音響透過損失は、一般に壁の面密度が低いほど大きくなる。
  4. Dコインシデンス効果が発生すると、壁の音響透過損失は増加する。
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正解:A入射音波と板材の共振により遮音性能が低下する現象をコインシデンス効果という。

透過損失は面密度が高いほど、また高音域ほど大きくなります。板材の共振で遮音性が低下する現象がコインシデンス効果です。

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22音の現象に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. Aマスキング効果は、両者の周波数が離れているほどその影響が大きい。
  2. B同じ周波数の音波が同時に存在し、全体の音圧が逆位相で小さくなる現象を回折という。
  3. C音圧レベルが一定の場合、1000Hzの音よりも100Hzの音の方が大きく感じる。
  4. D障害物が音の波長より小さいと回折が起こりやすく、低周波数の音ほど回折しやすい。
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正解:D障害物が音の波長より小さいと回折が起こりやすく、低周波数の音ほど回折しやすい。

回折は低周波数の音ほど起こりやすいです。マスキングは周波数が近いほど影響が大きく、1000Hzの方が大きく感じられます。

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23マンセル表色系の明度に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. Aマンセル表色系では、明度を0から10の段階に分けている。
  2. B理想的な黒を10、理想的な白を0としている。
  3. C理想的な白と黒の中間に9つの段階のグレーを配置している。
  4. D明度は色の明るさを表す属性である。
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正解:B理想的な黒を10、理想的な白を0としている。

マンセル表色系の明度は、理想的な白を「10」、理想的な黒を「0」としています。

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24粘性土地盤において、地中の応力の増加により長時間かかって土中の水が絞り出され生じる沈下現象を何というか。

  1. A液状化
  2. B凍上
  3. C圧密沈下
  4. D負の摩擦力
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正解:C圧密沈下

粘性土地盤において、長時間をかけて土中の水が絞り出されることで生じる沈下を圧密沈下といいます。

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25地盤の液状化現象に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A地下水面上の硬い粘土地盤が地震時に乾燥することで生じる現象である。
  2. B地下水面下の粘土地盤が長時間圧密されることで生じる現象である。
  3. C地下水面下の緩い砂地盤が地震時にせん断を受け、間隙水圧が上昇して生じる現象である。
  4. D地下水面上の密実な砂地盤が地震時に圧縮されて生じる現象である。
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正解:C地下水面下の緩い砂地盤が地震時にせん断を受け、間隙水圧が上昇して生じる現象である。

液状化は、地下水面下の緩い砂地盤が地震時に繰り返しせん断を受けることで間隙水圧が上昇し発生します。

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26直接基礎の設計に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A圧密沈下の許容値は、べた基礎の方が独立基礎に比べて小さい。
  2. B基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎フーチングの沈下を平均化できる。
  3. C基礎底面の面積が同じで形状が異なる場合、地盤の許容応力度は異なる。
  4. D圧密沈下の許容値は、支持地盤や基礎形式、上部構造の種別により異なる。
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正解:A圧密沈下の許容値は、べた基礎の方が独立基礎に比べて小さい。

圧密沈下の許容値は、「独立基礎の方がべた基礎に比べて小さい」が正しい内容です。

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27直接基礎の滑動抵抗に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A基礎底面の摩擦抵抗のみで決まり、根入れの深さは影響しない。
  2. B基礎側面の受動土圧が主体であり、基礎底面の摩擦抵抗は期待できない。
  3. C基礎底面の面積のみで決まり、摩擦抵抗や受動土圧は考慮しない。
  4. D基礎底面の摩擦抵抗が主体となるが、基礎の根入れを深くすることで側面の受動土圧も期待できる。
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正解:D基礎底面の摩擦抵抗が主体となるが、基礎の根入れを深くすることで側面の受動土圧も期待できる。

直接基礎の滑動抵抗は基礎底面の摩擦抵抗が主体ですが、根入れを深くすることで基礎側面の受動土圧も期待できます。

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28杭基礎の引抜き抵抗力を求める際の留意事項として、正しいものはどれか。

  1. A杭の自重を加算する場合、地下水位以上の部分の浮力を考慮する。
  2. B杭の自重を加算する場合、地下水位以下の部分の浮力を考慮する。
  3. C杭の自重を加算する場合、浮力は一切考慮しなくてよい。
  4. D杭の引抜き抵抗力には、杭の自重を含めてはならない。
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正解:B杭の自重を加算する場合、地下水位以下の部分の浮力を考慮する。

地盤から求める杭の引抜き抵抗力に杭の自重を加える場合は、地下水位以下の部分の浮力を考慮して減じます。

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29杭の負の摩擦力に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A負の摩擦力は、一般に支持杭の方が摩擦杭より大きく作用する。
  2. B負の摩擦力は、一般に摩擦杭の方が支持杭より大きく作用する。
  3. C杭の周辺地盤に沈下が生じたとき、杭周面に上向きに作用する摩擦力である。
  4. D負の摩擦力は、杭先端が硬い地層に達していない場合にのみ発生する。
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正解:A負の摩擦力は、一般に支持杭の方が摩擦杭より大きく作用する。

負の摩擦力は杭周面に下向きに作用する力で、沈下しにくい支持杭の方が、地盤と共に沈む摩擦杭よりも一般に大きくなります。

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30杭の配置および間隔に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A杭径が同一の場合、打込み杭の方を埋込み杭より中心間隔を大きくする必要がある。
  2. B杭径が同一の場合、埋込み杭の方を打込み杭より中心間隔を大きくする必要がある。
  3. C埋込み杭の中心間隔の最小値は、杭径の2倍以上とする。
  4. D埋込み杭は、打込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。
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正解:B杭径が同一の場合、埋込み杭の方を打込み杭より中心間隔を大きくする必要がある。

杭径が同一の場合、「打込み杭」の方を埋込み杭より中心間隔を大きくする必要があります。

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312階建の木造建築物における隅柱の取り扱いとして、正しいものはどれか。

  1. A隅柱を管柱とする場合は、上下階の柱径を同一にすれば接合部の補強は不要である。
  2. B隅柱は通し柱とし、接合部補強の有無にかかわらず管柱としてはならない。
  3. C原則として通し柱とするが、接合部を通し柱と同等以上に補強した場合は通し柱としなくてもよい。
  4. D隅柱は管柱とし、胴差しとの仕口を大入れとすれば通し柱と同等とみなされる。
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正解:C原則として通し柱とするが、接合部を通し柱と同等以上に補強した場合は通し柱としなくてもよい。

2階建の隅柱は原則通し柱ですが、接合部を通し柱と同等以上の耐力に補強した場合はその限りではありません。

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32木質構造の接合部におけるボルトと釘の併用に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A同一の接合部にボルトと釘を併用する場合、それぞれの許容耐力を加算することができる。
  2. B構造用合板を用いる場合に限り、許容耐力を加算することができる。
  3. C同一の接合部にボルトと釘を併用する場合、それぞれの許容耐力を加算することができない。
  4. Dボルトの径が12mm以上の場合に限り、許容耐力を加算することができる。
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正解:C同一の接合部にボルトと釘を併用する場合、それぞれの許容耐力を加算することができない。

木質構造において、同一の接合部にボルトと釘を併用する場合、それぞれの許容耐力は加算できません。

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33木質系材料の直交集成板(CLT)の強度に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A強軸方向の基準強度は、一般的な製材の繊維方向の値と比べ、大きくなっている。
  2. B強軸方向の基準強度は、一般的な製材の繊維方向の値と比べ、小さくなっている。
  3. C強軸方向の基準強度は、一般的な製材の繊維方向の値と比べ、同等である。
  4. D繊維方向が直交するように積層されているため、どの方向でも基準強度は同じである。
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正解:B強軸方向の基準強度は、一般的な製材の繊維方向の値と比べ、小さくなっている。

CLTの弾性係数や基準強度は、強軸方向であっても、一般的な製材の繊維方向の値と比べ小さくなっています。

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34木造建築物における燃えしろ設計の検証方法として、正しいものはどれか。

  1. A木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に長期荷重により生じる応力度が、短期の許容応力度を超えないことを検証する。
  2. B全断面に長期荷重により生じる応力度が、長期の許容応力度を超えないことを検証する。
  3. C木質材料の全断面に短期荷重により生じる応力度が、長期の許容応力度を超えないことを検証する。
  4. D木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に短期荷重により生じる応力度が、長期の許容応力度を超えないことを検証する。
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正解:A木質材料の断面から所定の燃えしろ寸法を除いた断面に長期荷重により生じる応力度が、短期の許容応力度を超えないことを検証する。

燃えしろ設計では、燃えしろ寸法を除いた有効断面に対して、長期荷重による応力度が短期許容応力度を超えないかを検証します。

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35鉄筋コンクリート造の建物のねじれ剛性に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A耐震壁等の耐震要素を、平面上の中心部に配置したほうが高まる。
  2. B耐震壁等の耐震要素を、平面上の外側に均一に配置したほうが高まる。
  3. C耐震要素の配置位置は、ねじれ剛性には影響しない。
  4. D重心と剛心を意図的に離すことでねじれ剛性が高まる。
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正解:B耐震壁等の耐震要素を、平面上の外側に均一に配置したほうが高まる。

建物のねじれ剛性は、耐震要素(耐震壁等)を中心部よりも外側に均一に配置したほうが高まります。

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36鉄筋コンクリート造の柱の破壊に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A柱に腰壁や垂れ壁が接続されると短柱となり、せん断破壊が生じやすくなる。
  2. B柱は地震時の脆性破壊の危険を避けるため、軸方向圧縮応力度が小さくなるように計画する。
  3. C柱の引張鉄筋比が大きくなると、付着割裂破壊が生じやすくなる。
  4. D同一階に長柱と短柱が混在する場合、地震時に長柱の方が先に破壊しやすい。
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正解:D同一階に長柱と短柱が混在する場合、地震時に長柱の方が先に破壊しやすい。

短柱は水平力が集中し剛性が高くなるため、長柱よりも「短柱」の方が先に破壊しやすくなります。

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37鉄筋コンクリート造の柱の主筋に関する規定として、正しいものはどれか。

  1. AD10以上の異形鉄筋とし、断面積の和はコンクリート断面積の0.4%以上とする。
  2. BD16以上の異形鉄筋とし、断面積の和はコンクリート断面積の1.0%以上とする。
  3. CD13以上の異形鉄筋とし、断面積の和はコンクリート断面積の0.8%以上とする。
  4. DD10以上の丸鋼とし、断面積の和はコンクリート断面積の0.8%以上とする。
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正解:CD13以上の異形鉄筋とし、断面積の和はコンクリート断面積の0.8%以上とする。

柱の主筋はD13以上の異形鉄筋を使用し、その断面積の和はコンクリート全断面積の0.8%以上とします。

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38鉄筋コンクリート造の柱のせん断補強筋(帯筋)の間隔として、正しいものはどれか。

  1. A端部の所定範囲は100mm以下、その他の部分は150mm以下とする。
  2. B端部の所定範囲は150mm以下、その他の部分は200mm以下とする。
  3. C全長にわたり150mm以下とする。
  4. D全長にわたり250mm以下とする。
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正解:A端部の所定範囲は100mm以下、その他の部分は150mm以下とする。

柱の上下端(最大径の1.5倍か最小径の2倍の大きい方の範囲)は100mm以下、中間部は150mm以下と規定されています。

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39鉄筋コンクリート造の柱のじん性を確保するための設計手法として、正しいものはどれか。

  1. A短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値を、コンクリートの設計基準強度の1/3以下とする。
  2. B曲げ降伏強度がせん断強度を上回るように計画する。
  3. C普通コンクリートを用いる場合の柱の最小径を、支点間距離の1/20以上とする。
  4. D帯筋の間隔を広げ、主筋の引張鉄筋比を極限まで大きくする。
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正解:A短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値を、コンクリートの設計基準強度の1/3以下とする。

柱のじん性確保のため、短期軸方向力による圧縮応力度はコンクリート設計基準強度の1/3以下とします。またせん断強度>曲げ降伏強度とする必要があります。

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40鉄筋コンクリート造の大梁の設計に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A大梁は大地震に対してねばりで抵抗させるため、両端での曲げ降伏がせん断破壊に先行するよう設計する。
  2. B圧縮鉄筋を配置することは、じん性の確保やクリープ変形によるたわみの防止に有効である。
  3. C大梁の主筋の配置は、特別な場合を除き2段以下とする。
  4. D両端でのせん断破壊が、曲げ降伏に先行するように設計する。
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正解:D両端でのせん断破壊が、曲げ降伏に先行するように設計する。

脆性破壊を防ぎねばりを持たせるため、「曲げ降伏がせん断破壊に先行する」ように設計するのが原則です。

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41鉄筋コンクリート造の梁に貫通孔を設ける場合の基準として、正しいものはどれか。

  1. A孔径は梁せいの1/3以下とし、梁端部への配置を避ける。
  2. B孔径は梁せいの1/2以下とし、梁端部に配置する。
  3. C複数設ける場合、中心間隔は両孔径の平均値の2倍以下とする。
  4. D複数設ける場合、中心間隔の制限は特にない。
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正解:A孔径は梁せいの1/3以下とし、梁端部への配置を避ける。

梁貫通孔は梁端部を避け、孔径は梁せいの1/3以下とし、複数の場合は中心間隔を両孔径の平均値の3倍以上とします。

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42鉄筋コンクリート造の梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力への影響として、正しいものはどれか。

  1. A曲げ耐力の低下のほうが、せん断耐力の低下よりも著しい。
  2. B曲げ耐力とせん断耐力は同程度に低下する。
  3. Cせん断耐力の低下のほうが、曲げ耐力の低下よりも著しい。
  4. D圧縮耐力のみが著しく低下し、せん断耐力には影響しない。
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正解:Cせん断耐力の低下のほうが、曲げ耐力の低下よりも著しい。

梁に貫通孔を設けると、断面の欠損により曲げ耐力よりも「せん断耐力」の低下が著しくなります。

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43鉄筋コンクリート造の梁のせん断補強筋(あばら筋)にD10の異形鉄筋を用いる場合の間隔の規定として、正しいものはどれか。

  1. A梁せいの1/2以下、かつ、250mm以下とする。
  2. B梁せいの1/3以下、かつ、150mm以下とする。
  3. C梁せいの2/3以下、かつ、300mm以下とする。
  4. D梁せいと同等以下、かつ、400mm以下とする。
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正解:A梁せいの1/2以下、かつ、250mm以下とする。

梁のあばら筋(D10の場合)の間隔は、梁せいの1/2以下、かつ250mm以下とする規定があります。

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44鉄筋コンクリート造の耐震壁の剛性評価において考慮すべき変形の組み合わせとして、正しいものはどれか。

  1. A曲げ変形とせん断変形のみ
  2. Bせん断変形と回転変形のみ
  3. C曲げ変形と回転変形のみ
  4. D曲げ変形、せん断変形、回転変形すべて
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正解:D曲げ変形、せん断変形、回転変形すべて

耐震壁の剛性評価においては、曲げ変形、せん断変形、回転変形の3つすべてを考慮して計算します。

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45鉄筋コンクリート造の床スラブの配筋規定として、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合(鉄筋比)の最小値はどれか。

  1. A各方向それぞれ0.1%以上
  2. B各方向それぞれ0.8%以上
  3. C各方向それぞれ0.4%以上
  4. D各方向それぞれ0.2%以上
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正解:D各方向それぞれ0.2%以上

床スラブの配筋は、各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する割合を0.2%以上とします。

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46鉄骨造の梁における鋼材の強度とたわみの関係について、最も不適当なものはどれか。

  1. A部材断面と荷重条件が同じであれば、鋼材の強度によってヤング係数は変わらない。
  2. B部材断面と荷重条件が同じであれば、材質を変えても構造計算上のたわみは同一になる。
  3. C部材断面と荷重条件が同じであれば、鋼材の強度を高めると梁のたわみは小さくなる。
  4. DH形鋼梁は、曲げモーメントを主にフランジが負担するものとして扱う。
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正解:C部材断面と荷重条件が同じであれば、鋼材の強度を高めると梁のたわみは小さくなる。

鋼材は強度を変えてもヤング係数(変形しにくさ)が変わらないため、断面と荷重が同じならたわみ量は同一になります。

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47鉄骨造におけるH形鋼の局部座屈と幅厚比に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A板要素の幅厚比が小さくなると、局部座屈を生じやすくなる。
  2. B局部座屈の影響を考慮しなくてもよい幅厚比は、柱のウェブよりも梁のウェブの方が大きい。
  3. C局部座屈の影響を考慮しなくてもよい幅厚比は、梁のウェブよりも柱のウェブの方が大きい。
  4. Dフランジとウェブの幅厚比の制限は同じ値である。
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正解:B局部座屈の影響を考慮しなくてもよい幅厚比は、柱のウェブよりも梁のウェブの方が大きい。

局部座屈を考慮しなくてもよい幅厚比の上限は、主に圧縮力を受ける柱よりも、曲げを受ける梁のウェブプレートの方が大きく設定されています。

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48鉄骨造の高力ボルト摩擦接合における許容せん断力に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A二面摩擦の場合は、一面摩擦の1.5倍である。
  2. B二面摩擦の場合は、一面摩擦の2倍である。
  3. C二面摩擦の場合は、一面摩擦の3倍である。
  4. D二面摩擦と一面摩擦の許容せん断力は同じである。
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正解:B二面摩擦の場合は、一面摩擦の2倍である。

摩擦面が2つある二面摩擦接合の許容せん断力は、摩擦面が1つの一面摩擦接合の2倍になります。

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49鉄骨造の溶接接合において、片面溶接による部分溶込み溶接の使用制限として正しいものはどれか。

  1. A継目のルート部に引張応力が作用する箇所には用いることができない。
  2. B継目のルート部に圧縮応力が作用する箇所には用いることができない。
  3. C継目のルート部にせん断応力が作用する箇所には用いることができない。
  4. D繰り返し荷重が作用しない箇所であれば、どのような応力状態でも用いることができる。
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正解:A継目のルート部に引張応力が作用する箇所には用いることができない。

部分溶込み溶接は全断面が溶け込まないため応力集中しやすく、ルート部に引張応力が作用する箇所には使用できません。

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50免震構造の建物の固有周期に関する記述として、正しいものはどれか。

  1. A免震構造とした建物は、免震構造としない建物に比べて固有周期が短くなる。
  2. B免震構造の有無によって固有周期は変化しない。
  3. C免震構造とした建物は、免震構造としない建物に比べて固有周期が長くなる。
  4. D免震構造とした建物は、固有周期が常に0.5秒以下になる。
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正解:C免震構造とした建物は、免震構造としない建物に比べて固有周期が長くなる。

免震装置を使用することで建物がゆっくり揺れるようになり、固有周期は長く(長周期化)なります。

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51地盤の硬軟と免震構造の応答加速度低減効果の関係について、正しいものはどれか。

  1. A軟弱な地盤の方が地盤の周期が長いため、免震構造の低減効果が向上する。
  2. B強固な地盤の方が地盤の周期が長いため、免震構造の低減効果が向上する。
  3. C強固な地盤の方が地盤の周期が短いため、免震構造の低減効果が向上する。
  4. D軟弱な地盤の方が地盤の周期が短いため、免震構造の低減効果が向上する。
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正解:C強固な地盤の方が地盤の周期が短いため、免震構造の低減効果が向上する。

強固な地盤は大地震時の周期が短いため、長周期化させる免震構造との周期のズレが大きくなり、低減効果が向上します。

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52免震装置の応答加速度低減効果に関する記述として、最も不適当なものはどれか。

  1. A免震部材の配置を調整し重心と剛心を合わせることで、ねじれ応答を低減できる。
  2. B上下方向の応答加速度を低減する効果は期待できない。
  3. C水平方向の応答加速度は大きく低減できる。
  4. D上下方向と水平方向の両方の応答加速度を大きく低減できる。
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正解:D上下方向と水平方向の両方の応答加速度を大きく低減できる。

免震装置は水平方向の応答加速度を大きく低減しますが、上下方向の加速度を低減する効果は期待できません。

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