1級管工事施工管理技士（第一次検定）　⑧ 施工計画・工程管理

正解：B．景観

施工計画は、安全、環境、品質に配慮しながら工事を完成させる方法を計画するものであり、景観は基本方針に含まれない。

正解：C．試運転調整計画の作成

試運転調整計画の作成は、施工中の業務である。

正解：C．工事原価の検討と確認を行い利益確保の見通しを立てるための内部資料である。

実行予算書は、利益確保の見通しを立てるための内部資料であり、発注者には提出しない。

正解：B．質問回答書 ＞ 現場説明書 ＞ 特記仕様書 ＞ 図面

優先順位は、質問回答書＞現場説明書＞特記仕様書＞図面＞共通(標準)仕様書の順である。

正解：D．発注する機械が設計図等に適合するか確認するため製造者が作成する図面である。

製作図は、発注する機械が仕様に適合するかを確認するために製造者が作成する。

正解：A．仮設材

工事に使用する機材は原則新品とするが、仮設材は新品でなくてもよい。

正解：C．第一種圧力容器設置届

第一種圧力容器設置届の提出先は労働基準監督署長である。

正解：B．消防長または消防署長、着工10日前まで

工事整備対象設備着工届出書は、消防長または消防署長へ着工10日前までに提出する。

正解：D．所轄の警察署長

道路使用許可申請書は、所轄の警察署長に提出する。

正解：A．道路管理者

道路占用許可申請書は、道路管理者に提出する。

正解：B．完了日から4日以内

消防用設備等設置届出書は、完了日から4日以内に消防長または消防署長に提出する。

正解：A．作業開始7日前まで

特定建設作業実施届出書は、作業開始7日前までに提出する。

正解：C．施主またはその代理人が、契約書、設計図書に基づいて外観・寸法・機能等の全てを行う最終検査である。

完成検査は、施主またはその代理人が行う最終検査である。

正解：D．着工から完成までを管理してきた施工管理者の立場にある者が行う検査である。

自主検査は、施工管理者の立場にある者が行う検査である。

正解：B．施工速度を早めると超過勤務等により増加する費用である。

直接費は、施工速度を早めると超過勤務や割高な材料の使用により増加する。

正解：D．工期遅延に伴って増加する費用である。

間接費は、共通仮設費や管理費等であり、一般に工期遅延に伴って増加する。

正解：C．直接費と間接費を合わせた総工事費が最小となる工期のことである。

直接費と間接費を合わせた総工事費が最小となる経済的な施工速度の工期を最適工期という。

正解：A．工期内の作業日ごとに必要な作業員数・資材を平均化することである。

マンパワースケジューリングは、工期内の作業日ごとに必要な作業員数・資材を平均化する目的で作成される。

正解：A．作業ごとの進捗状況は把握できるが、工事全体の進捗度は把握できない。

ガントチャートは、作業ごとの進捗はわかるが、工事全体の進捗度は把握できず、開始日・所要日数も不明確である。

正解：D．各作業の工期に対する影響の度合いが把握できない。

バーチャート工程表は、各作業の工期に対する影響の度合いが把握できないという欠点がある。

正解：C．各作業の開始日と終了日が明確に表示されるため、細部工程表によく用いられる。

バナナ曲線は全体工事の出来高を管理するものであり、細かな開始日・終了日を管理する細部工程表には向かない。

正解：A．隣り合う同一イベント間に2つ以上の作業を表示することができる。

ネットワーク工程表では、隣り合う同一イベント間には2つ以上の作業を表示しない。

正解：B．同一作業が繰返しある場合、工程表を効率的に作成できる。

タクト工程表は、高層建物などで同一作業が繰り返される場合に効率よく作成できる。

正解：B．ネットワーク上生じたフロートを使用して、割り付けた人員等の不均衡の平滑化を図ること。

山崩しは、フロートを利用して人員等の不均衡の平滑化を図ることである。

正解：C．ダミーは破線の矢線で表示し、作業の相互関係を結びつけるために用いる。

ダミーは破線の矢線で表示し、架空の作業（日数0日）として相互関係を結びつけるために用いる。

正解：D．ひとつの結合点から次の結合点に入る矢線は2本までとする。

ひとつの結合点から次の結合点に入る矢線は1本とする。

正解：C．足し算を始点から行い、先行作業が複数ある場合は最も大きいものを採用する。

ESTは始点から足し算を行い、複数ある場合は最も大きいものを採用する。

正解：A．引き算を終点から行い、後続作業が複数ある場合は最も小さいものを採用する。

LFTは終点から引き算を行い、複数ある場合は最も小さいものを採用する。

正解：B．作業の出発結合点の最早開始時刻から、到着結合点の最遅完了時刻までの時間と当該作業の所要時間を引いた余裕時間のこと。

トータルフロートは、LFTから先行のESTと作業日数を差し引いて求める最大余裕時間である。

正解：D．後続作業に影響を与えずに遅らせられる余裕時間のこと。

フリーフロートは、後続作業に影響を与えずに遅らせられる余裕時間のことである。

正解：B．クリティカルパスに次ぐ重要な経路で、日程短縮時にクリティカルパスになりやすい経路のこと。

リミットパスは、クリティカルパスに次ぐ重要な経路で、クリティカルパスになりやすい経路である。

正解：C．ダミーは架空の作業であり日数は0日であるため、クリティカルパスになることはない。

ダミーも作業の相互関係を結びつけるため、クリティカルパスになる可能性がある。

正解：A．5日

イベント③への経路は、B（4日）とA＋ダミー（5+0=5日）。大きい方を採用するため5日となる。

正解：D．14日

イベント③のLFTは、終点⑤のLFT（20日）から作業D（6日）を引いて14日となる。

正解：B．3日

トータルフロート ＝ 後続LFT － 先行EST － 所要日数 ＝ 18 － 5 － 10 ＝ 3日。

正解：A．2日

フリーフロート ＝ 後続EST － 先行EST － 所要日数 ＝ 15 － 7 － 6 ＝ 2日。

正解：D．通常考えられる標準作業時間を限界まで短縮したときの作業時間のこと。

特急作業時間（クラッシュタイム）は、標準作業時間を限界まで短縮したときの作業時間である。

正解：A．仮設計画や施工方法は発注者がその責任において定め、施工計画書に記載する。

仮設、施工方法等は原則として受注者がその責任において定める。

正解：C．性能試験成績書による機器の能力の確認

性能試験成績書による機器の能力の確認は施工中の業務であり、完成時の引渡し業務には含まれない。

正解：D．都道府県知事等、着工21日前または10日前まで

浄化槽設置届は、都道府県知事等へ着工21日前または10日前までに提出する。

正解：C．都道府県知事等、製造開始20日前まで

高圧ガス製造届は、都道府県知事等へ製造開始20日前までに提出する。

正解：B．着工の60日前まで

ばい煙発生施設設置届書は、都道府県知事等へ着工の60日前までに提出する。

正解：B．ネットワーク工程表

ネットワーク工程表は矢線と結合点により作業の順序関係を明示できる。ガントチャートやバーチャートでは作業間の関連が把握しにくい。

正解：A．ネットワーク工程表

ネットワーク工程表は作業間の順序関係やクリティカルパスの把握には優れるが、個々の作業の進行度合そのものは表中に表示されない。

正解：D．バーチャート工程表

バーチャート工程表は縦軸に作業名、横軸に暦日をとり、各作業の着手日と完了日を棒線で表す。ガントチャートは横軸に達成度をとる点で異なる。

正解：A．7日

経路A→Bは3+4=7日、経路Cは5日。大きい方を採用するため7日となる。

正解：C．2日

フリーフロート ＝ 後続EST(⑤) － 先行EST(③) － 所要日数 ＝ 24 － 12 － 10 ＝ 2日。

正解：C．クリティカルパス上の作業を延長し、フロートを消化させる。

工期短縮のためにはクリティカルパス上の作業を短縮する必要があり、延長するのは誤りである。

正解：B．総合工程表

総合工程表は、工事全体の作業の施工順序や段取り等を総合的に把握できる。

正解：D．後続作業のESTが1日遅れる。

フリーフロート（2日）を超えて3日遅らせるため、超過分の1日だけ後続作業のESTが遅れる。トータルフロート（5日）の範囲内なので全体工期には影響しない。