第263問1日の最高気温が35℃以上の日のことを気象用語で何というか。
- A真夏日
- B熱帯夜
- C猛暑日
- D酷暑日
注意報・警報などの防災気象情報と、気象災害・関連法規を学ぶ分野です。猛暑日・真冬日といった気象用語の定義、大雨注意報・警報の発表基準、警報の種類、土壌雨量指数などの災害リスク指標、注意報・警報の切替や解除の扱いが問われます。実技試験にも直結する実務的な知識であり、気象業務法をはじめとする法規の理解も欠かせません。用語の定義と発表基準を正確に覚え、災害情報がどのような目的で発表されるかを結びつけて理解しましょう。
この分野の問題39問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
クイズモードで挑戦 →正解:C.北海道などの雨が少ない地域は、多雨地域よりも基準値が低く設定されている
気候特性が考慮されており、雨に慣れていない北海道などの少雨地域は基準値が低く設定されています。
この問題の解説ページを開く →正解:D.火山噴火や強い地震があった場合、災害の危険性が高まるため必要に応じて暫定的に基準値を下げる措置をとる
災害の起きやすさが変わるため必要ならば暫定的に下げますが、期間が経過し必要がなくなれば通常の基準値に戻します。
この問題の解説ページを開く →正解:B.気象状態が発表基準値以上になる数時間前にはあらかじめ発表される場合がある
防災上の観点から、基準値に達することが半日程度先に予想されるときもあらかじめ発表される場合があります。
この問題の解説ページを開く →正解:A.都道府県と気象庁が共同で発表し、市町村長の避難指示等の判断材料となる
土石流や急傾斜地崩壊を対象とし、市町村長の避難指示等の判断材料として都道府県と気象庁が共同で発表する。
この問題の解説ページを開く →正解:A.早期天候情報
現行制度では「早期天候情報」として、原則6〜14日後にかなりの高温・低温等となる確率が30%以上に高まった場合に発表される(旧称:異常天候早期警戒情報)。
この問題の解説ページを開く →正解:A.はん濫準備情報:住民は直ちに高台へ避難
指定河川洪水予報は氾濫注意情報(警戒レベル2相当)・氾濫警戒情報(同3相当)・氾濫危険情報(同4相当)・氾濫発生情報(同5相当)の4種類で、「はん濫準備情報」という標題は存在しない。
この問題の解説ページを開く →正解:B.48時間降水量および土壌雨量指数において50年に一度の値以上となった格子が一定数出現
48時間降水量または3時間降水量が特定条件を満たし、かつ土壌雨量指数が50年に一度の値以上となった格子が一定数出現した場合です。
この問題の解説ページを開く →正解:A.危険度が非常に高いレベルの従来名称(大津波警報など)を特別警報に位置づけて発表する
名称に「特別警報」は用いず、大津波警報や噴火警報など従来通りの名称で発表されます。
この問題の解説ページを開く →正解:B.表層雪崩:古い積雪と新しい積雪が接する面のなじみが悪く、新しい積雪が滑り落ちる
初冬に頻度が高いのが表層雪崩、春先に雪解け水等が入り込んで起きるのが全層雪崩です。
この問題の解説ページを開く →正解:A.数分単位で局所的に吹く突風自体が、広範囲に高波を発生させる主な原因となる
高波はある程度の面的スケール(数百km以上)で風が強くないと波高は高くならないため、局所的な突風が高波の主因とは考えません。
この問題の解説ページを開く →正解:D.注意報を発表するときにその後に警報への切り替えが見込まれる場合、注意報の文中でその旨を述べる
その後に警報への切り替えが見込まれる場合は、注意報の文中で予告して注意を促します。
この問題の解説ページを開く →正解:A.ダムや堰、水門等による人為的な水位操作の影響を計算に含めて洪水の危険性を正しく表現している
流域雨量指数は自然流下を想定しており、ダムや水門等による影響は計算に含まれていません。
この問題の解説ページを開く →正解:B.府県程度の広がりをもって50年に一度の積雪深となり、その後も警報級の降雪が丸一日程度以上続くと予想される場合
大雪特別警報は50年に一度の積雪深となり、さらに丸一日程度以上警報級の降雪が続くと予想される場合に発表されます。
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