日商簿記検定2級　③ 商品売買・収益認識

正解：A．仕入

三分法では商品の仕入時に仕入勘定で原価処理します。

正解：B．売上原価対立法

売上原価対立法は売上時に商品から売上原価へ振り替えます。

正解：C．仕入

三分法では決算時に繰越商品の金額を仕入勘定へ振り替えます。

正解：D．売上原価

売上原価対立法では売上時にその商品の原価を売上原価勘定へ振り替えます。

正解：A．仕入を取り消す

仕入割戻しは代金の一部を返してもらうため、仕入の取り消し処理を行います。

正解：B．クレジット売掛金

クレジットによる販売で代金を受け取れる権利はクレジット売掛金で処理します。

正解：C．実地棚卸数量が帳簿棚卸数量より少ない場合

実地棚卸数量が帳簿上の数量を下回る場合の減少分を棚卸減耗損といいます。

正解：D．（原価－時価）×実地棚卸数量

商品評価損は（原価－正味売却価額）に実地棚卸数量を掛けて求めます。

正解：A．仕入のつど平均単価を求めて払出単価とする

移動平均法は商品を仕入れるたびに平均単価を計算し直す方法です。

正解：B．前受金

サービスの提供前に代金を受け取った場合は前受金（負債）で処理します。

正解：C．仕掛品

サービス提供のために直接費やされた未提供分の費用は仕掛品勘定でプールします。

正解：D．財またはサービスを顧客に移転する約束

履行義務とは顧客との契約で財またはサービスを移転する約束を指します。

正解：A．顧客との契約を識別する

第1ステップは顧客との契約を識別することです。

正解：B．出荷基準

商品を出荷した時点を売上の計上時期とするものを出荷基準といいます。

正解：C．返金負債

割戻しが予想される場合、その額を返金負債として処理します。

正解：D．仕入：原価、売上：売価

三分法では仕入は原価で、売上は売価で処理します。

正解：A．必要ではない

売上原価対立法では販売のつど売上原価を算定するため決算時の仕訳は不要です。

正解：B．仕入割戻しは仕入を取り消し、売上割戻しは売上を取り消す

仕入割戻しは仕入の取り消し、売上割戻しは売上の取り消しとして処理します。

正解：C．販売時に支払手数料（費用）として計上する

クレジット販売時には、通常販売時に支払手数料として計上します。

正解：D．費用

棚卸減耗損は商品の紛失や盗難による減少分であり、費用として処理します。

正解：A．正味売却価額

ここでの時価とは売価から見積販売直接経費を差し引いた正味売却価額を指します。

正解：B．先に仕入れたものから先に売り上げた

先入先出法は先に仕入れたものから順に払い出したと仮定する方法です。

正解：C．決算時に一定期間分をまとめて

総平均法は一定期間における平均単価を計算して払出単価とします。

正解：D．役務収益

サービス業では収益発生時に役務収益勘定を使用します。

正解：A．費用

役務原価はサービス提供に要した費用を計上する費用勘定です。

正解：B．消費税

消費税のように第三者のために回収する額は取引価格に含めません。

正解：C．期間の経過に応じて

一定期間にわたって果たされる義務は、期間の経過につれて収益を認識します。

正解：D．契約資産

代金請求権がない段階で収益を計上する際は契約資産を使用します。

正解：A．売上

割戻し額は売上から差し引かれるため、売上勘定の減額要因となります。

正解：B．返金負債

事前に計上していた返金負債を取り崩して支払います。

正解：C．仕入と商品

三分法は仕入勘定、売上原価対立法は商品勘定を使用します。

正解：D．繰越商品（借方）／仕入（貸方）

決算時の期末商品は繰越商品（資産）に振り替えるため借方に記載します。

正解：A．商品

売上原価対立法では売上時に商品（資産）を減少させます。

正解：B．現金など

代金が入金された時は資産であるクレジット売掛金が減少し、現金などが増加します。

正解：C．棚卸減耗が先

先に棚卸減耗損（数量差）を計算し、次に残った実地数量に対して商品評価損（単価差）を計算します。

正解：D．費用の発生と収益の発生が同時であるとき

役務費用の発生と役務収益の発生がほぼ同時であれば、仕掛品を経由せず役務原価へ直接計上できます。

正解：A．契約書の内容による要件判定

履行義務の判定は契約に基づいた要件の充足状況により判定します。

正解：B．返金負債の計上

割戻しが予想される販売と同様に、返金負債の考え方が適用されます。

正解：C．返品権付き販売の返金見込み

変動対価には売上割戻しのほか、返品が見込まれる販売などがあります。

正解：D．合計金額をそれぞれの義務の対価に応じて分ける

取引価格を、それぞれの履行義務に対して個別的または合理的に配分します。

正解：A．決算時

三分法では決算時に期首と期末の棚卸高を仕入勘定に加減して売上原価を算定します。

正解：B．商品評価損の計上など特殊なケース

売上原価対立法であっても、商品評価損などは別途決算時に処理が必要です。

正解：C．契約期間の経過による収益の発生

期間の経過に応じた役務収益の計上は、サービスの提供が一部完了したことに基づきます。

正解：D．法的な代金請求権の有無

契約資産は法的な代金請求権がまだ発生していない段階で使用されます。

正解：A．売上計上のルールを定めたもの

収益認識基準は、収益（売上）をいつ、いくらで計上するかを定めた基準です。

正解：B．相手方が品質や数量を確認し通知した時

検収基準は相手方の品質・数量確認および通知をもって売上計上します。

正解：C．出荷時

出荷基準は商品を出荷した時を売上の計上時期とします。

正解：D．予想される割戻額を差し引いて計上

予想される割戻額を差し引いた金額で売上を計上します。

正解：A．残りの役務収益と役務原価

講座終了時に残りの進度に応じた役務収益と役務原価を計上します。

正解：B．どちらも仕入を取り消す処理をする

仕入戻しと仕入割戻しは、どちらも仕入を取り消す処理として共通しています。