一級ボイラー技士　⑧ 関係法令

正解：B．燃焼ガス等に触れる本体の面でその裏面が水又は熱媒に触れるものの面積

燃焼ガス等に触れる面で、その裏面が水又は熱媒に触れる部分が伝熱面積として算定されます。

正解：A．燃焼ガスの内径側

炉筒煙管ボイラーの煙管及び炉筒は、燃焼ガスの内径側で面積を算出します。

正解：B．電力設備容量60kWを1m2とみなす

電気ボイラーは、電力設備容量60kWを1m2とみなして伝熱面積を算定します。

正解：C．水管ボイラーの空気予熱器

水管ボイラーの伝熱面積には、過熱器、空気予熱器、エコノマイザ等の面積は算入しません。

正解：A．燃焼ガスの外径側

立てボイラー(横管式)の水管(横管)は、燃焼ガスの外径側で面積を算出します。

正解：D．所轄都道府県労働局長

ボイラーを製造しようとする者は、あらかじめ所轄都道府県労働局長に製造の許可を受けなければなりません。

正解：D．工事開始の日の30日前まで

ボイラーを設置しようとするときは、工事開始の日の30日前までにボイラー設置届を提出しなければなりません。

正解：C．1年

ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年です。

正解：A．性能検査を受ける者は検査に立ち会う必要はない

性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければなりません。

正解：B．水処理装置の変更

水処理装置や給水装置の変更は、変更届を提出する必要のない主なものに該当します。

正解：B．3m2

伝熱面積が3m2を超えるボイラーは、専用の建物または障壁で区画されたボイラー室に設置しなければなりません。

正解：D．2以上の出入口を設けなければならないが、緊急時の避難に支障がない場合はこの限りではない

ボイラー室には2以上の出入口を設けなければなりませんが、緊急避難に支障がない場合はこの限りではありません。

正解：C．1.2m

ボイラーの最上部から天井等までの距離は、原則として1.2m以上としなければなりません。

正解：B．1.2m

固体燃料の場合は1.2m以上、それ以外の燃料は2m以上離さなければなりません。

正解：C．伝熱面積の合計が25m2未満の場合

取り扱うボイラーの伝熱面積の合計が25m2未満の場合は、二級ボイラー技士を取扱作業主任者として選任できます。なお伝熱面積の合計を算定する際、貫流ボイラーは伝熱面積に10分の1を乗じた値で算入します。

正解：A．伝熱面積の合計が500m2以上であっても選任できる

伝熱面積の合計が500m2以上の場合は特級ボイラー技士とされていますが、貫流ボイラーのみを取り扱う場合は除かれます。貫流ボイラーのみのときは、伝熱面積の合計が500m2以上であっても一級ボイラー技士を選任できます。

正解：D．1か月以内ごとに1回

定期自主検査は、1か月以内ごとに1回、定期に行わなければなりません。

正解：A．通風装置の機能の保持に努めること

通風装置の機能の保持は、ボイラー取扱作業主任者の職務として法令に定められていません。

正解：B．3年間

定期自主検査の結果を記録し、これを3年間保存しなければなりません。

正解：B．2個

蒸気ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持できる安全弁を2個以上備えなければなりません。

正解：C．安全弁を1個とすることができる

伝熱面積が50m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができます。

正解：D．胴の安全弁より先に作動するように調整する

過熱器用安全弁は、胴の安全弁より先に作動するように調整します。

正解：D．逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁

120℃以下の温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければなりません。

正解：A．1.5倍以上3倍以下

圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度とします。

正解：C．そのうち1個をガラス水面計でない他の水面測定装置とすることができる

蒸気ボイラーにはガラス水面計を2個以上取り付けますが、胴の内径が750mm以下の蒸気ボイラー等では、そのうち1個をガラス水面計でない他の水面測定装置とすることができます。

正解：A．安全低水面

ガラス管の最下部が使用中維持しなければならない最低の水面（安全低水面）を指示する位置に取り付けます。

正解：D．水面計で見ることができる最低水位より上であってはならない

水側連絡管を取り付ける口は、水面計で見ることができる最低水位より上であってはなりません。

正解：A．最高水位より下であってはならない

蒸気側連絡管を取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはなりません。

正解：B．3個

験水コックを設ける場合には、原則として3個以上取り付けなければなりません。ただし胴の内径が750mm以下で、かつ伝熱面積が10m2未満の蒸気ボイラーでは2個とすることができます。

正解：B．随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を2個

燃料遮断後も熱供給が続く蒸気ボイラーには、単独で最大蒸発量以上を給水できる給水装置を2個備えなければなりません。

正解：C．給水弁のみを取り付けることができる

貫流ボイラー等は、給水装置の給水管に給水弁のみを取り付けることができます。

正解：C．吹出し弁2個以上、または吹出し弁と吹出しコックそれぞれ1個以上

吹出し弁等の数はJIS B8201によることとされ、最高使用圧力1MPa以上の蒸気ボイラー（貫流ボイラーを除く）の吹出し管には、吹出し弁を2個以上、又は吹出し弁と吹出しコックをそれぞれ1個以上直列に取り付けます。

正解：A．爆発戸

微粉炭燃焼装置には、爆発戸を設けなければなりません。

正解：D．蒸気ボイラーごとに設けなければならない

自動給水調整装置は蒸気ボイラーごとに設けなければならず、複数の蒸気ボイラーで共用することはできません。

正解：B．直ちに燃料の供給を遮断する

燃焼安全装置は、動力源が断たれた場合に直ちに燃料の供給を遮断できるものでなければなりません。

正解：D．0.1MPa

圧力0.1MPaを超えて使用する蒸気ボイラーは、鋳鉄製としてはなりません。

正解：C．120℃

温水温度120℃を超える温水ボイラーは、鋳鉄製としてはなりません。

正解：B．0.2MPa

蒸気ボイラーにあっては、0.2MPaの圧力により水圧試験を行います。

正解：C．逃がし弁

暖房用温水ボイラーには、圧力が最高使用圧力に達すると直ちに作用する逃がし弁を備えなければなりません。

正解：A．返り管

水道等の圧力を有する水源から供給される場合、水源に係る管を返り管に取り付けなければなりません。

正解：A．所轄労働基準監督署長が行い、ボイラー、ボイラー室、配管の配置状況、据付基礎、燃焼装置及び自動制御装置について検査する

落成検査は所轄労働基準監督署長が行い、ボイラー及びボイラー室、ボイラー及びその配管の配置状況、据付基礎並びに燃焼装置及び自動制御装置について検査します。

正解：D．使用再開検査

使用を休止したボイラーを再び使用しようとする者は、所轄労働基準監督署長の使用再開検査を受けなければなりません。