第277問必要なときに受診したり、健康状態を相談できる身近な医師を何と呼ぶか。
- A指定医
- B産業医
- C専門医
- Dかかりつけ医
医療のかかり方や健診など、健康を支える社会のしくみを学ぶ分野です。かかりつけ医・かかりつけ薬剤師の役割、紹介状なし受診時の特別料金、市販薬の分類、ジェネリック医薬品、多剤服用(ポリファーマシー)のリスクが問われます。健診では、特定健康診査(メタボ健診)の対象や特定保健指導、肝機能などの血液検査項目、脳ドックなどが頻出です。制度や検査の意味を理解し、自分や家族が適切に医療を活用できる知識として整理しておくことが大切です。
この分野の問題40問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
クイズモードで挑戦 →正解:B.7,000円以上
紹介状なしで対象となる大病院を初診で受診する場合、2022年10月から特別料金の最低額は医科7,000円以上(歯科5,000円以上)に引き上げられています。
この問題の解説ページを開く →正解:A.すべての医療用医薬品において必ずジェネリック医薬品が存在する。
すべての医薬品にジェネリック医薬品があるわけではなく、医師の判断で先発医薬品が使われることもあります。
この問題の解説ページを開く →正解:B.中性脂肪やコレステロール、血糖値、血圧などの異常
第2段階では、中性脂肪やLDLコレステロール、血糖値、血圧などが基準値を外れることが血管を傷つける要因となります。
この問題の解説ページを開く →正解:D.75歳以上の人は、所得にかかわらず全員が一律で1割負担である。
2022年10月から、75歳以上の人の中でも一定以上の所得者は2割負担となりました。全員が1割ではありません。
この問題の解説ページを開く →正解:C.16種類の特定疾病(末期がんや初老期における認知症など)が原因で要介護になった場合に限り利用できる。
40〜64歳の第2号被保険者は、加齢に伴う16種類の特定疾病で介護が必要になった場合に限りサービスを利用できます。
この問題の解説ページを開く →正解:C.日本の国民医療費の対GDP比は、先進国の中で最も高い水準である。
日本の国民医療費は増加傾向にあるものの、対GDP比で見ると先進国の中では低い水準に抑えられています。
この問題の解説ページを開く →正解:B.その健康問題が業務に支障を来しているかどうか
基本的には「業務に支障を来しているかどうか」がポイントとなり、支障がある場合は労働者の健康を守る措置が優先されます。
この問題の解説ページを開く →正解:A.柔軟な労働市場を確立しライフステージに合ったキャリアを設計可能にすること。
転職が不利にならない柔軟な労働市場を確立し、自分に合った働き方を選択してキャリアを設計可能にすることが目的です。
この問題の解説ページを開く →正解:C.情報共有により紹介状なしでも他院を受診し無事に出産できた。
健診情報をIT化して共有していたため、母子手帳が流されても紹介状なしで他院を受診し、安全に出産することができました。
この問題の解説ページを開く →正解:D.企業や健保組合の規模に関わらず全国一律で同じ規模の保健事業を実施しなければならない。
データヘルス計画は、それぞれの企業や健保組合の身の丈(規模や財政状況)に応じた範囲で一歩ずつ事業を進めることができます。
この問題の解説ページを開く →正解:B.リスクが高いにもかかわらず未受診または治療を中断してしまった人
未受診や治療中断による重症化を防ぐため、データ分析からリスクが高いのに受診していない人を見つけ出し、受診勧奨を行いました。
この問題の解説ページを開く →正解:C.東京都新宿区の「全市民へのサプリメント無償配布事業」
新宿区のサプリメント配布事業はテキストに記載されていません。他の選択肢はすべて受賞歴として紹介されています。
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