2級電気工事施工管理技士（第一次検定）　⑤ 構内電気設備

正解：A．1.5m以下

合成樹脂管工事の支持点間の距離は1.5m以下と規定されています。

正解：B．2.0m以下

金属管工事の支持点間の距離は2m以下と規定されています。

正解：B．0.1MΩ以上

対地電圧が150V以下の場合は0.1MΩ以上と定められています。

正解：D．0.4MΩ以上

電気設備に関する技術基準を定める省令第58条により、使用電圧が300Vを超える低圧電路の絶縁抵抗値は0.4MΩ以上と定められています。なお対地電圧150V以下は0.1MΩ以上、300V以下でその他の場合は0.2MΩ以上です。

正解：A．3%以下

内線規程では低圧配線の電圧降下は幹線及び分岐回路でそれぞれ標準電圧の2%以下ですが、電気使用場所内に設けた変圧器から供給される場合の幹線に限り3%以下とすることができます。

正解：C．定格電流の1倍の電流で自動的に動作しないこと。

「定格電流の1倍の電流で自動的に動作しないこと」は短絡保護専用遮断器の要件であり、ヒューズの要件ではありません。

正解：C．中性線には常に過電流遮断器を設けなければならない。

3極が同時に遮断される場合を除き、中性線には過電流遮断器を設けないのが原則です。

正解：B．8m以下

許容電流が35%以上ある場合は、分岐点から8m以下の箇所で過電流遮断器を省略できます。

正解：A．20A以上30A以下

定格電流20A超え30A以下の分岐回路には、20A以上30A以下のコンセントを施設します。

正解：C．断面積8mm2

30A超え40A以下の分岐回路には断面積8mm2の軟銅線を使用します。

正解：D．断面積14mm2

40A超え50A以下の分岐回路には断面積14mm2の軟銅線を使用します。

正解：D．1mA以下

電気設備技術基準の解釈第14条により、絶縁抵抗の測定が困難な場合は、漏えい電流を1mA以下に保つことと定められています。

正解：B．規定の条件を満たしても手元開閉器は省略できない。

自動的に操作される場合など、一定の条件下では手元開閉器を省略できます。

正解：A．手元開閉器よりも電源側に電動機と並列に取付ける。

コンデンサは手元開閉器よりも負荷側に電動機と並列に取付けます。

正解：C．過負荷保護・欠相保護

2Eリレーは過負荷保護と欠相保護の2つの機能を持っています。

正解：D．電磁開閉器は過負荷領域において配線用遮断器より先に動作するように設定する。

電磁開閉器は過負荷領域において配線用遮断器より先に動作するように過電流継電器を設定します。

正解：A．放電コイルは放電抵抗よりも短時間に放電できる。

コンデンサの残留電荷は、放電抵抗よりも放電コイルの方が短時間に放電できます。

正解：D．定格出力が3.7kWを超える三相誘導電動機には始動装置を施設する。

定格出力が3.7kWを超える三相誘導電動機には始動電流を抑制するため始動装置を施設します。

正解：B．高圧進相コンデンサ

高圧進相コンデンサは受電設備容量には含めません。

正解：A．主回路の過電流は変流器と過電流継電器を組み合わせたもので検出する。

変流器と過電流継電器を組み合わせて過電流を検出するのはCB形の特徴です。

正解：B．垂直面に取り付ける場合は横向きに取り付ける。

断路器を垂直面に取り付ける場合は、横向きに取り付けてはいけません。

正解：C．動作特性を自由に調整できる。

高圧限流ヒューズは動作特性を自由に調整できません。

正解：C．温度上昇試験

温度上昇試験は形式試験の項目であり、受渡試験には含まれません。

正解：D．比率差動継電器を設ける。

比率差動継電器は変圧器の内部短絡故障を検出する保護継電器であり、過負荷保護に用いる機器ではありません。過負荷保護には温度計やサーマルリレー、ヒューズ・過電流継電器などを用います。

正解：A．断続燃焼する燃焼ガスの熱エネルギーをピストンの往復運動に変換する。

ディーゼル機関は断続燃焼するガスの熱エネルギーをピストン往復運動に変換します。

正解：C．空冷式のみである。

ガスタービンは自己空冷式で冷却水を必要としないのが特徴です。冷却方式に水冷式と空冷式の両方があるのはディーゼル機関です。

正解：B．鉛蓄電池2V、アルカリ蓄電池1.2V

鉛蓄電池の公称電圧は2V、アルカリ蓄電池は1.2Vです。

正解：B．正極板で発生した酸素ガスを正極板で吸収消滅させる。

正極板で発生した酸素ガスは、正極板ではなく負極板で吸収消滅させます。

正解：A．鉛蓄電池と比べて繰り返し充放電できる回数が少ない。

リチウムイオン二次電池は鉛蓄電池等と比べて繰り返し充放電できる回数が多く、サイクル寿命に優れています。

正解：D．太陽光パネル

主要機器はCGU、系統連系装置、排熱利用装置等であり、太陽光パネルは含まれません。

正解：D．1.2m以上

車両その他の重量物の圧力を受ける恐れがある場所においては1.2m以上とします。

正解：B．管路式は直接埋設式に比べて許容電流が大きい。

管路式は直接埋設式に比べて放熱が悪いため、許容電流が小さくなります。

正解：A．15m以下

電気設備技術基準の解釈第120条により、需要場所に施設する高圧地中電線路であって、その長さが15m以下のものは埋設表示を省略できます。

正解：C．D種接地工事

地中電線の被覆金属体や防護装置の金属製部分にはD種接地工事を施します。

正解：D．0.15m以上

低圧地中電線と高圧地中電線との離隔距離は0.15m以上確保する必要があります。

正解：B．高圧または特別高圧

A種接地工事は高圧または特別高圧の機械器具等に施します。

正解：A．C種接地工事

300Vを超える低圧の機械器具等にはC種接地工事を施します。

正解：C．D種接地工事

300V以下の低圧の機械器具等にはD種接地工事を施します。

正解：D．高圧電路等と低圧電路とを結合する変圧器において低圧電路を保護するため。

B種接地工事は、高圧や特別高圧が低圧と混触するおそれがある場合に低圧電路の保護のために施します。

正解：C．0.75m以上

人が触れる恐れがある場所では、接地極は地下75cm(0.75m)以上の深さに埋設します。

正解：A．直径2.6mm以上

A種接地工事の接地線は直径2.6mm以上の軟銅線であることが求められます。

正解：B．単一指向性

単一指向性のマイクロホンは、目的外の音を集音したくない場合に用いられます。

正解：C．分配器

分配器は信号を各出力端子に均等に分配しインピーダンスの整合も行う機器です。

正解：A．75Ω

テレビジョン受信用同軸ケーブルには特性インピーダンス75Ωのものが使用されます。

正解：B．100m

100 BASE-TXの最大伝送距離は100mです。

正解：D．ルータ

ルータはIPアドレスによって他のネットワークにデータを中継する装置です。

正解：D．差動式スポット型感知器

差動式スポット型感知器は、温度上昇率が一定以上で1局所の熱効果により作動します。

正解：C．発信機の直近に緑色の表示灯を設ける。

発信機の直近には緑色ではなく、赤色の表示灯を設けます。

正解：A．30分間

非常用照明装置の予備電源は30分間継続して点灯できるものと規定されています。

正解：B．0.4m以上

避難口誘導灯A級の表示面の縦寸法は0.4m以上と定められています。

正解：C．25m以下

非常警報設備の地区音響装置の水平距離は25m以下となるように設けます。

正解：B．保護角法

保護角法は、受雷部の先端を通る鉛直線に対して保護角の内側を保護範囲とします。

正解：D．600m2以下

ガス漏れ火災警報設備の1の警戒区域の面積は600m2以下と定められています。

正解：A．避難の方向を示すシンボルがある避難口誘導灯A級までの歩行距離は60m以下である。

避難口誘導灯A級の有効範囲は、避難の方向を示すシンボルがない場合が歩行距離60m以下、シンボルがある場合は40m以下です。B級はシンボルなし30m以下・シンボルあり20m以下、通路誘導灯A級は20m以下です。