第136問キャッシュ・フロー計算書が示す内容として最も適切なものはどれか。
- A一定時点の財政状態
- B一定期間の経営成績
- C一定期間における資金の増減状況
- D利益剰余金の増減原因
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正解:C.一定期間における資金の増減状況
キャッシュ・フロー計算書は、一会計期間における資金の増加(キャッシュ・インフロー)と減少(アウトフロー)の状況を表示する計算書です。
この問題の解説ページを開く →現金の増減を示すキャッシュ・フロー計算書を学ぶ分野です。利益が出ていても資金が尽きる「黒字倒産」を避ける観点から、キャッシュの範囲(現金・現金同等物・要求払預金)や貸借対照表との関係を押さえます。営業活動・投資活動・財務活動という3区分の意味、営業CFの直接法と間接法の違い、各区分に含まれる項目の判別が頻出テーマです。プラス・マイナスの組み合わせから企業の資金状況を読み取る視点も問われます。財務三表のつながりを意識しながら、区分ごとの代表的な項目を整理しておきましょう。出題数42問。
この分野の問題42問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
クイズモードで挑戦 →正解:C.一定期間における資金の増減状況
キャッシュ・フロー計算書は、一会計期間における資金の増加(キャッシュ・インフロー)と減少(アウトフロー)の状況を表示する計算書です。
この問題の解説ページを開く →正解:C.貸借対照表の「現金及び預金」とは必ずしも一致しないため、関係を注記する。
現金同等物には有価証券に含まれる短期投資なども含まれるため、貸借対照表の「現金及び預金」とは必ずしも一致せず、その関係を注記する必要があります。
この問題の解説ページを開く →正解:B.前年度末と当年度末の貸借対照表のキャッシュの増減の原因を説明する。
キャッシュ・フロー計算書は、前年度末のキャッシュと当年度末のキャッシュの1年間の増減の原因を説明するものです。
この問題の解説ページを開く →正解:C.様式は1種類だが、営業活動の区分の表示方法に直接法と間接法がある。
キャッシュ・フロー計算書の様式は1種類ですが、営業活動の区分に直接法と間接法という2つの表示方法があります。
この問題の解説ページを開く →正解:D.営業CF + 投資CF + 財務CF = 現金及び現金同等物の増減額
営業・投資・財務の3つの活動区分のキャッシュ・フローを集計すると、一会計期間における現金及び現金同等物の増減額となります。
この問題の解説ページを開く →正解:A.営業活動の区分で税引前当期純利益に加算する。
支払利息は財務活動に関連する費用であり、損益計算書で減算されているため、営業活動の区分では加算して影響を排除します。
この問題の解説ページを開く →正解:B.投資・財務活動に関連する項目のため減算する。
受取利息は損益計算書で加算されていますが、投資活動等の項目として別の区分で表示するため、営業活動の区分では減算して影響を排除します。
この問題の解説ページを開く →正解:B.投資活動に関連する費用であるため、税引前当期純利益に加算する。
有価証券売却損は投資活動に関連する損益項目であり、損益計算書で減算されているため、営業活動の区分では加算します。
この問題の解説ページを開く →正解:D.棚卸資産が減少した分、資産の購入によるキャッシュ流出が少なかったことを意味するため加算する。
棚卸資産が期首より減少した場合、当期の購入による資金流出が少なかったため、税引前当期純利益に加算します。
この問題の解説ページを開く →正解:A.営業活動によるキャッシュ・フロー
投資活動および財務活動以外の活動によるキャッシュ・フロー(災害保険金や損害賠償金など)は、営業活動によるキャッシュ・フローの区分に含まれます。
この問題の解説ページを開く →正解:B.投資活動によるキャッシュ・フロー
有価証券(現金同等物を除く)の取得は、資金運用を目的とした金融商品への投資であり、投資活動によるキャッシュ・フローに区分されます。
この問題の解説ページを開く →正解:C.保有資産の売却等により回収した資金と営業資金を借入金の返済などに充て、財務体質の改善に取り組んでいる。
営業活動と投資活動(資産売却等)で生み出した資金を財務活動(借入金返済等)に充てているため、財務体質の改善に取り組んでいるパターンです。
この問題の解説ページを開く →正解:B.将来の投資活動の成果が期待されるが、財務活動で調達した資金を投資に投入し、本業のキャッシュはマイナスである。
営業活動がマイナスで、財務活動(借入等)で資金調達して投資活動(マイナス)に現金を投入している状態です。
この問題の解説ページを開く →正解:B.主要な取引ごとに総額で表示し、資金の流れを総額で把握できる。
直接法は商品の販売や仕入などの主要取引ごとに総額で表示する方法であり、資金の流れを総額で把握できる利点があります。
この問題の解説ページを開く →正解:C.財務活動によるキャッシュ・フロー
自社株の買い戻し(自己株式の取得)は資金調達と株主への還元に関連する活動であり、財務活動によるキャッシュ・フローに区分されます。
この問題の解説ページを開く →正解:A.コマーシャル・ペーパー
現金同等物には、容易に換金可能で価格変動リスクの少ない短期投資(取得日から満期3ヵ月以内の定期預金やコマーシャル・ペーパー等)が含まれます。
この問題の解説ページを開く →正解:B.減価償却費は損益計算書で費用として減算されているが、現金の支出を伴わないため。
減価償却費は実際の支出を伴わない費用であるため、損益計算書で減算された分を相殺するために加算調整を行います。
この問題の解説ページを開く →正解:C.営業活動の表示方法として直接法と間接法があるが、投資活動と財務活動の区分の表示は共通である。
直接法と間接法は営業活動の区分の表示方法の違いであり、投資活動と財務活動の区分の表示は共通です。また、最終的な金額は一致します。
この問題の解説ページを開く →正解:A.仕入債務の減少分だけ現金を支払ったため、税引前当期純利益から減算する。
買掛金(仕入債務)が減少した分は、その分の現金支払いが行われているため、税引前当期純利益から減算して調整します。
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