ビジネス会計検定2級 ⑨ 収益性・CF分析・セグメント

企業がどれだけ効率よく利益を生むかを測る、実践的で収録問題数の多い分野です。総資本事業利益率(ROA)や自己資本当期純利益率(ROE)、売上高利益率と資本回転率への分解、事業利益や経営資本の考え方が頻出です。あわせて、キャッシュ・フローを使った分析やセグメント情報の読み方も問われます。収益性指標は『利益率×回転率』のように要素分解できる点が重要で、なぜ利益率が高い/低いのかを構造的に説明できるようにすると、2級の総合問題に強くなります。

この分野の問題45問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。

クイズモードで挑戦 →

286収益性の分析を行う際の基本的な視点として、最も適切なものはどれか。

  1. A事業に投下した資本に対してどのくらいの利益を上げているかをみること
  2. B企業の支払能力が短期的にどの程度あるかをみること
  3. C企業の営業活動によるキャッシュの獲得能力をみること
  4. D企業の設備投資が内部資金でまかなわれているかをみること
正解と解説を見る

正解:A事業に投下した資本に対してどのくらいの利益を上げているかをみること

収益性の分析は投下資本に対してどのくらいの利益を上げているかをみる資本利益率を指標とします。

この問題の解説ページを開く →

287総資本事業利益率を計算する際の分子となる「事業利益」の構成として正しいものはどれか。

  1. A営業利益のみ
  2. B営業利益+受取利息・有価証券利息等の金融収益
  3. C経常利益+特別利益
  4. D税引前当期純利益+受取配当金
正解と解説を見る

正解:B営業利益+受取利息・有価証券利息等の金融収益

事業利益は営業活動による営業利益に、財務活動から得られる金融収益を加えたものです。

この問題の解説ページを開く →

288経営資本の簡便な計算方法として、総資本から控除する項目の組み合わせで正しいものはどれか。

  1. A流動負債と固定負債
  2. B投資その他の資産と流動資産
  3. C投資その他の資産・建設仮勘定・繰延資産
  4. D有形固定資産と無形固定資産
正解と解説を見る

正解:C投資その他の資産・建設仮勘定・繰延資産

経営資本は総資本から投資その他の資産、建設仮勘定、繰延資産を控除して算定されます。

この問題の解説ページを開く →

289自己資本当期純利益率(ROE)の計算において、分子として用いられる通例の利益はどれか。

  1. A売上総利益
  2. B経常利益
  3. C税金等調整前当期純利益
  4. D親会社株主に帰属する当期純利益
正解と解説を見る

正解:D親会社株主に帰属する当期純利益

自己資本利益率で用いる当期純利益は、評価の対象となる親会社株主に帰属する当期純利益が用いられます。

この問題の解説ページを開く →

290株主の立場からの収益性の指標として、最も適切なものはどれか。

  1. A自己資本当期純利益率
  2. B総資本経常利益率
  3. C総資本事業利益率
  4. D経営資本営業利益率
正解と解説を見る

正解:A自己資本当期純利益率

株主に帰属する資本部分である自己資本を分母とすることで、株主の立場からの収益性を評価します。

この問題の解説ページを開く →

291売上高営業利益率が示す指標の意味として、最も適切なものはどれか。

  1. A製品や販売商品の利幅(マージン)
  2. B本業で稼いだ利益による収益性
  3. C経常的な企業業績の全般的な収益性
  4. D最終的に自己資本に帰属する分配可能な収益性
正解と解説を見る

正解:B本業で稼いだ利益による収益性

営業利益は本業で稼いだ利益であるため、本業における収益性を示す指標となります。

この問題の解説ページを開く →

292資本回転率の単位として正しいものはどれか。

  1. A
  2. B
  3. C
  4. D
正解と解説を見る

正解:C

資本回転率は投下資本が売上高を生むのに何回回転したかを示すため、単位には「回」が用いられます。

この問題の解説ページを開く →

293総資本回転期間の評価に関する説明として、最も適切なものはどれか。

  1. A長いほど投下資本の運用効率が良好である
  2. B値がゼロになることが最も望ましい
  3. C負債が少ないほど期間が長くなる
  4. D短いほど投下資本の運用効率が良好である
正解と解説を見る

正解:D短いほど投下資本の運用効率が良好である

回転期間は資本が1回転するのに必要な期間であり、短いほど資本効率が良好であることを意味します。

この問題の解説ページを開く →

294仕入債務回転期間の評価について、資金繰りの観点から一般的な解釈として適切なものはどれか。

  1. A長いほうが有利である
  2. B短いほうが有利である
  3. C回転率が高いほうが有利である
  4. D常に他社と比較して平均値と同じにするべきである
正解と解説を見る

正解:A長いほうが有利である

仕入債務は相手先との関係もありますが、決済期間が長く回転期間が長いほうが資金繰りの観点からは有利です。

この問題の解説ページを開く →

295キャッシュ・コンバージョン・サイクルの算出式として正しいものはどれか。

  1. A売上債権回転期間+棚卸資産回転期間+仕入債務回転期間
  2. B売上債権回転期間+棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間
  3. C売上債権回転期間-棚卸資産回転期間+仕入債務回転期間
  4. D売上債権回転期間-棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間
正解と解説を見る

正解:B売上債権回転期間+棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間

売上債権と棚卸資産の回転期間を足し、そこから仕入債務回転期間を引くことで営業循環過程の資金回収期間を算出します。

この問題の解説ページを開く →

296総資本経常利益率を2つの要素に分解した式として正しいものはどれか。

  1. A売上高営業利益率×総資本回転期間
  2. B売上高当期純利益率×総資本回転率
  3. C売上高経常利益率×総資本回転率
  4. D経常利益増加率×総資本増加率
正解と解説を見る

正解:C売上高経常利益率×総資本回転率

総資本経常利益率は、売上高経常利益率と総資本回転率に分解されます。

この問題の解説ページを開く →

297自己資本当期純利益率を3つの要素に分解した構成として正しいものはどれか。

  1. A売上高当期純利益率×総資本回転率×自己資本比率
  2. B売上高当期純利益率×棚卸資産回転率×財務レバレッジ
  3. C売上高経常利益率×総資本回転率×流動比率
  4. D売上高当期純利益率×総資本回転率×財務レバレッジ
正解と解説を見る

正解:D売上高当期純利益率×総資本回転率×財務レバレッジ

自己資本利益率は、売上高当期純利益率、総資本回転率、財務レバレッジの3要素に分解されます。

この問題の解説ページを開く →

298フリー・キャッシュ・フローの一般的な算出式として正しいものはどれか。

  1. A営業活動によるキャッシュ・フロー+投資活動によるキャッシュ・フロー
  2. B営業活動によるキャッシュ・フロー-財務活動によるキャッシュ・フロー
  3. C投資活動によるキャッシュ・フロー+財務活動によるキャッシュ・フロー
  4. D営業活動によるキャッシュ・フロー+当期純利益
正解と解説を見る

正解:A営業活動によるキャッシュ・フロー+投資活動によるキャッシュ・フロー

フリー・キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フローと投資キャッシュ・フローの合算で求められます。

この問題の解説ページを開く →

299設備投資額対キャッシュ・フロー比率を計算する際の分母となるものはどれか。

  1. A財務活動によるキャッシュ・フロー
  2. B営業活動によるキャッシュ・フロー
  3. C投資活動によるキャッシュ・フロー
  4. Dフリー・キャッシュ・フロー
正解と解説を見る

正解:B営業活動によるキャッシュ・フロー

設備投資額が営業キャッシュ・フローでどの程度まかなわれているかを示すため、分母は営業キャッシュ・フローです。

この問題の解説ページを開く →

300営業キャッシュ・フロー・マージンの計算式として正しいものはどれか。

  1. A(営業キャッシュ・フロー÷営業利益)×100
  2. B(売上高÷営業キャッシュ・フロー)×100
  3. C(営業キャッシュ・フロー÷売上高)×100
  4. D(当期純利益÷営業キャッシュ・フロー)×100
正解と解説を見る

正解:C(営業キャッシュ・フロー÷売上高)×100

営業活動の総額である売上高からどのくらいのキャッシュ・フローが創出されたかを測るため、営業CFを売上高で割ります。

この問題の解説ページを開く →

301営業キャッシュ・フロー対流動負債比率が評価する主な内容はどれか。

  1. A企業の長期的な収益性
  2. B株主に対する配当能力
  3. C設備投資の積極性
  4. D企業の短期的な安全性(支払能力)
正解と解説を見る

正解:D企業の短期的な安全性(支払能力)

決済日の近い流動負債に対する十分な現金創出能力を有しているかという、短期の安全性を判断します。

この問題の解説ページを開く →

302セグメント情報における「マネジメント・アプローチ」の説明として適切なものはどれか。

  1. A最高経営意思決定機関が意思決定や業績評価に使用する内部組織を報告セグメントとする方法
  2. B全上場企業で統一された共通の事業分類基準を用いてセグメントを分ける方法
  3. C外部の投資家が要求する区分に基づいてセグメントを再編する方法
  4. D利益率が一定水準を超える事業のみを報告セグメントとして開示する方法
正解と解説を見る

正解:A最高経営意思決定機関が意思決定や業績評価に使用する内部組織を報告セグメントとする方法

企業の最高意思決定機関が経営管理に用いている単位をそのまま報告セグメントとするのがマネジメント・アプローチです。

この問題の解説ページを開く →

303セグメント情報の他社比較に関する記述として、最も適切なものはどれか。

  1. A業種が同じであればセグメントの区分は同一になるため、他社比較が有用である
  2. Bセグメントの設定は各社独自であるため、通常、他社比較は意味がない
  3. Cマネジメント・アプローチにより他社比較を必須として義務付けている
  4. D利益額が同程度の他社間でのみ比較が可能である
正解と解説を見る

正解:Bセグメントの設定は各社独自であるため、通常、他社比較は意味がない

セグメントは各社で独自の管理区分を設定しているため、異なる会社間で共通性はなく比較に意味はありません。

この問題の解説ページを開く →

304資産合計が200,000、経常利益が12,000のとき、総資本経常利益率として正しいものはどれか。

  1. A2.4%
  2. B5.0%
  3. C6.0%
  4. D12.0%
正解と解説を見る

正解:C6.0%

12,000÷200,000×100=6.0%となります。資産合計は総資本と等しい値です。

この問題の解説ページを開く →

305資産合計300,000、投資その他の資産40,000、建設仮勘定10,000、繰延資産5,000のとき、経営資本の金額はどれか。

  1. A250,000
  2. B240,000
  3. C255,000
  4. D245,000
正解と解説を見る

正解:D245,000

300,000-(40,000+10,000+5,000)=245,000となります。

この問題の解説ページを開く →

306経営資本が250,000、営業利益が20,000のとき、経営資本営業利益率として正しいものはどれか。

  1. A8.0%
  2. B12.5%
  3. C4.0%
  4. D10.0%
正解と解説を見る

正解:A8.0%

20,000÷250,000×100=8.0%となります。

この問題の解説ページを開く →

307親会社株主に帰属する当期純利益が8,000、自己資本が160,000のとき、自己資本当期純利益率(ROE)はどれか。

  1. A4.0%
  2. B5.0%
  3. C6.0%
  4. D8.0%
正解と解説を見る

正解:B5.0%

8,000÷160,000×100=5.0%となります。

この問題の解説ページを開く →

308売上高500,000、売上原価350,000のとき、売上高売上総利益率はどれか。

  1. A20%
  2. B25%
  3. C30%
  4. D35%
正解と解説を見る

正解:C30%

売上総利益は500,000-350,000=150,000。150,000÷500,000×100=30%となります。

この問題の解説ページを開く →

309売上高が360,000、売上債権が60,000のとき、売上債権回転率として正しいものはどれか。

  1. A4回
  2. B5回
  3. C8回
  4. D6回
正解と解説を見る

正解:D6回

360,000÷60,000=6回となります。

この問題の解説ページを開く →

310売上高438,000、棚卸資産73,000のとき、棚卸資産回転期間(日)として正しいものはどれか。

  1. A60.8日
  2. B73.0日
  3. C50.5日
  4. D83.2日
正解と解説を見る

正解:A60.8日

棚卸資産回転率=438,000÷73,000=6回。回転期間=365÷6=60.83…日となります。

この問題の解説ページを開く →

311仕入債務回転率が5回のとき、仕入債務回転期間(日)として正しいものはどれか。

  1. A60日
  2. B73日
  3. C85日
  4. D90日
正解と解説を見る

正解:B73日

365÷5=73日となります。

この問題の解説ページを開く →

312売上債権回転期間が45日、棚卸資産回転期間が30日、仕入債務回転期間が40日のとき、キャッシュ・コンバージョン・サイクルは何日か。

  1. A115日
  2. B5日
  3. C35日
  4. D75日
正解と解説を見る

正解:C35日

45日+30日-40日=35日となります。

この問題の解説ページを開く →

313総資本が450,000、自己資本が150,000のとき、財務レバレッジ(倍)として正しいものはどれか。

  1. A1.5倍
  2. B2.0倍
  3. C2.5倍
  4. D3.0倍
正解と解説を見る

正解:D3.0倍

450,000÷150,000=3.0倍となります。

この問題の解説ページを開く →

314営業活動によるキャッシュ・フローが80,000、投資活動によるキャッシュ・フローが△30,000のとき、フリー・キャッシュ・フローはいくらか。

  1. A50,000
  2. B80,000
  3. C110,000
  4. D△30,000
正解と解説を見る

正解:A50,000

80,000+(△30,000)=50,000となります。

この問題の解説ページを開く →

315有形固定資産の取得による支出が60,000、有形固定資産の売却による収入が15,000のとき、設備投資額対キャッシュ・フロー比率の分子となる設備投資額はいくらか。

  1. A75,000
  2. B45,000
  3. C60,000
  4. D15,000
正解と解説を見る

正解:B45,000

60,000-15,000=45,000となります。

この問題の解説ページを開く →

316設備投資額が40,000、営業キャッシュ・フローが80,000のとき、設備投資額対キャッシュ・フロー比率はどれか。

  1. A20%
  2. B40%
  3. C50%
  4. D200%
正解と解説を見る

正解:C50%

40,000÷80,000×100=50%となります。

この問題の解説ページを開く →

317営業キャッシュ・フローが30,000、売上高が250,000のとき、営業キャッシュ・フロー・マージンはどれか。

  1. A8.5%
  2. B10.0%
  3. C15.0%
  4. D12.0%
正解と解説を見る

正解:D12.0%

30,000÷250,000×100=12.0%となります。

この問題の解説ページを開く →

318営業キャッシュ・フローが24,000、経営資本が120,000のとき、経営資本営業キャッシュ・フロー比率はどれか。

  1. A20%
  2. B15%
  3. C25%
  4. D30%
正解と解説を見る

正解:A20%

24,000÷120,000×100=20%となります。

この問題の解説ページを開く →

319営業キャッシュ・フローが50,000、流動負債が200,000のとき、営業キャッシュ・フロー対流動負債比率はどれか。

  1. A20%
  2. B25%
  3. C40%
  4. D50%
正解と解説を見る

正解:B25%

50,000÷200,000×100=25%となります。

この問題の解説ページを開く →

320営業キャッシュ・フローが60,000、有利子負債が150,000のとき、営業キャッシュ・フロー対有利子負債比率はどれか。

  1. A30%
  2. B35%
  3. C40%
  4. D250%
正解と解説を見る

正解:C40%

60,000÷150,000×100=40%となります。

この問題の解説ページを開く →

321あるセグメントの売上高利益率が6%、資産回転率が1.5回のとき、このセグメントの資産利益率はどれか。

  1. A4.0%
  2. B7.5%
  3. C8.0%
  4. D9.0%
正解と解説を見る

正解:D9.0%

6%×1.5回=9.0%となります。

この問題の解説ページを開く →

322総資本事業利益率の分子である事業利益の説明として「不適切なもの」はどれか。

  1. A営業活動による営業利益に支払利息を加えたものである
  2. B営業活動による営業利益に受取利息を含めたものである
  3. C財務活動から得られる有価証券利息を含めたものである
  4. D財務活動から得られる受取配当金を含めたものである
正解と解説を見る

正解:A営業活動による営業利益に支払利息を加えたものである

事業利益は営業利益に受取利息などの「金融収益」を加えたものであり、支払利息を加えたものではありません。

この問題の解説ページを開く →

323自己資本利益率(ROE)の計算で用いる「当期純利益」に関する記述として正しいものはどれか。

  1. A連結損益計算書における全体の当期純利益をそのまま使用する
  2. B親会社株主に帰属する当期純利益を用いるのが通例である
  3. C非支配株主に帰属する当期純利益のみを抽出して使用する
  4. D税金等調整前当期純利益に置き換えて計算することが義務付けられている
正解と解説を見る

正解:B親会社株主に帰属する当期純利益を用いるのが通例である

自己資本利益率の計算では、親会社株主がグループ経営を左右しているため、親会社株主に帰属する当期純利益を用います。

この問題の解説ページを開く →

324各利益率の持つ意味として誤っているものはどれか。

  1. A売上高売上総利益率は製品や販売商品の利幅を意味する
  2. B売上高営業利益率は本業で稼いだ利益の収益性を示す
  3. C売上高当期純利益率は本業の営業活動による経常的な収益性を示す
  4. D売上高経常利益率は全般的な企業業績を示す指標として用いられる
正解と解説を見る

正解:C売上高当期純利益率は本業の営業活動による経常的な収益性を示す

売上高当期純利益率は最終的に自己資本に帰属する分配可能な利益の収益性であり、本業の経常的収益性を示すのは営業利益率や経常利益率です。

この問題の解説ページを開く →

325資本回転率と資本回転期間の解釈について、誤っているものはどれか。

  1. A資本回転率はその値が高いほど資本効率が望ましいと考えられる
  2. B資本回転期間はその値が短いほど資本効率が良好であることを意味する
  3. C総資本回転率の単位は「回」である
  4. D資本回転率はその値が低いほど、少ない投下資本で多くの売上高を達成したことを意味する
正解と解説を見る

正解:D資本回転率はその値が低いほど、少ない投下資本で多くの売上高を達成したことを意味する

資本回転率は値が高いほど、少ない投下資本で多くの売上高を達成した(資本効率が良い)ことを意味します。

この問題の解説ページを開く →

326仕入債務回転率に関する説明として誤っているものはどれか。

  1. A仕入債務回転率は高いほうが常に資金繰りの面で有利である
  2. B仕入債務回転期間が長いほうが資金繰りの面からは有利といえる
  3. C売上高を仕入債務で割ることによって計算される
  4. D仕入債務には買掛金や支払手形が含まれる
正解と解説を見る

正解:A仕入債務回転率は高いほうが常に資金繰りの面で有利である

仕入債務は決済期間が長い(回転率が低く回転期間が長い)ほうが資金の流出を遅らせるため資金繰り上は有利です。

この問題の解説ページを開く →

327財務レバレッジに関する記述として誤っているものはどれか。

  1. A財務レバレッジは総資本を自己資本で割って求められる
  2. B財務レバレッジを高めることは、自己資本比率を高めることと同じである
  3. C財務レバレッジは自己資本比率の逆数である
  4. D財務レバレッジを高めれば、負債比率も高くなる
正解と解説を見る

正解:B財務レバレッジを高めることは、自己資本比率を高めることと同じである

財務レバレッジは自己資本比率の逆数であるため、財務レバレッジを高めることは自己資本比率を低下させることになります。

この問題の解説ページを開く →

328設備投資額対キャッシュ・フロー比率に関する記述として誤っているものはどれか。

  1. A分母には営業活動によるキャッシュ・フローが用いられる
  2. Bこの比率が100%以下の場合、設備投資が営業キャッシュ・フローでまかなわれていることを意味する
  3. Cこの比率が長期間100%を超えることは、企業の安全性が極めて高いことを意味する
  4. D有形固定資産の取得と売却の差額である設備投資額を分子とする
正解と解説を見る

正解:Cこの比率が長期間100%を超えることは、企業の安全性が極めて高いことを意味する

長期間100%を超える場合は、創出した営業CFに見合わない過剰投資の可能性が懸念され、安全性が高いとはいえません。

この問題の解説ページを開く →

329営業キャッシュ・フロー対有利子負債比率に関する記述として誤っているものはどれか。

  1. A有利子負債は利息負担を伴う負債である
  2. B営業キャッシュ・フローを有利子負債で割って計算される
  3. Cこの比率が大きいほど安全性が高いと考えられる
  4. D有利子負債には仕入債務や前受金がすべて含まれる
正解と解説を見る

正解:D有利子負債には仕入債務や前受金がすべて含まれる

仕入債務や前受金は営業循環から生じる負債であり、通常は利息負担を伴わないため有利子負債には含まれません。

この問題の解説ページを開く →

330セグメント情報の分析に関する記述として誤っているものはどれか。

  1. Aセグメントの区分は同業他社間で統一されているため、他社比較が経営戦略の分析に必須である
  2. B事業ポートフォリオの適否を判断する指標を得る基礎となる
  3. Cセグメント利益とセグメント資産から、セグメントごとの収益性を分析できる
  4. D報告セグメントは最高経営意思決定機関が業績評価に使用する構成単位を基にする
正解と解説を見る

正解:Aセグメントの区分は同業他社間で統一されているため、他社比較が経営戦略の分析に必須である

マネジメント・アプローチによるセグメント区分は各社の経営管理上の区分を基礎とするため、同業他社間で常に統一されているわけではありません。したがって単純比較には限界があります。

この問題の解説ページを開く →
ビジネス会計検定2級の全分野一覧へ戻る