銀行業務検定 財務2級　⑦ 財務分析の基礎・収益性

正解：A．比率法と実数法

実務で頻繁に使われる分析手法として「比率法」と「実数法」の2つが明記されています。

正解：B．生産性分析

生産性分析は収益性分析よりも広い立場から企業の能率を測定するために必要となります。

正解：C．長期的には相容れるが短期的には相容れない面がある

長期的に見れば両者は相容れますが、短期的には売上が伸びても回収が長引くなど相容れない面があります。

正解：D．収益性はあがっても安全性がそれに伴わない状態

勘定（収益）は上がっても、銭（資金）が足りない、つまり安全性が伴っていない状態を指します。

正解：A．百分率貸借対照表

全体を100％とした各項目の構成比率をまとめたものを百分率貸借対照表と呼びます。

正解：B．絶対比率

比率法は「関係比率」「構成比率」「趨勢比率」の3つに分けられ、絶対比率は含まれません。

正解：C．売上などの収益項目が漏れていないか借方を確認する

売上などの収益項目は損益計算書の項目であり、貸借対照表のチェックポイントとしては不適切です。

正解：D．すべての資産が計上されているか

資産が計上されているかどうかの確認は、損益計算書ではなく貸借対照表のチェックポイントです。

正解：A．非財務面の定性的情報（質的側面）

企業の実態を正しくつかむためには、定量的情報だけでなく非財務面の定性的情報との関連づけが必要です。

正解：B．売上高経常利益率 × 総資本回転率

総資本経常利益率は、売上高経常利益率と総資本回転率を掛け合わせることで算出されます。

正解：C．10.0％から8.8％へ悪化した

第1期は2.0×5.0%＝10.0%、第2期は2.2×4.0%＝8.8%となり、結果として悪化しています。

正解：D．純資産 － 新株予約権

新株予約権がある場合、純資産から新株予約権を差し引いた金額を自己資本として計算します。

正解：A．税引後の当期純利益

ROEの計算では、株主の持分に対する最終的な利益である税引後の当期純利益を用いることが多いです。

正解：B．総資産 ÷ 自己資本

財務レバレッジは、総資産が自己資本の何倍にあたるかを示すため「総資産 ÷ 自己資本」で求めます。

正解：C．一般的に5倍以下であれば財務的に不安はないとされる

テキストには「一般的に3倍以下であれば財務的には不安はない」と記載されており、5倍ではありません。

正解：D．固定費 ÷ (1 － 変動費比率)

損益分岐点売上高は「固定費 ÷ (1 － 変動費比率)」または「固定費 ÷ 限界利益率」で求められます。

正解：A．固定費 ＋ 利益

限界利益は売上高から変動費を引いたものであり、同時に「固定費 ＋ 利益」とも等しくなります。

正解：B．(売上高 － 損益分岐点売上高) ÷ 売上高

現在の売上高が損益分岐点売上高からどれだけ余裕があるかを示すため、この式が正解です。

正解：C．200百万円

変動費は2000×0.5＝1000。限界利益1000から固定費800を引くと利益は200百万円になります。

正解：D．1500百万円

600 ÷ (1 － 0.6) ＝ 600 ÷ 0.4 ＝ 1500百万円となります。

正解：A．Aタイプ

製造業は固定投資が多いため固定費が多く、Aタイプ（高固定費・低変動費型）に分類されます。

正解：B．Bタイプ（低固定・高変動）

テキストによると、大企業はAタイプ、中小企業はBタイプ（低固定・高変動型）といえます。

正解：C．産出高と投入高

生産性は一般に、生産要素の投入高（インプット）と産出高（アウトプット）の割合で示されます。

正解：D．外注工賃

外注工賃は中小企業庁方式の「控除法」で差し引かれる項目であり、加算法の加算項目ではありません。

正解：A．支払利息割引料 － 受取利息配当金

金融費用は実質的な金利負担を表すため、支払利息等から受取利息配当金を控除して求めます。

正解：B．減価償却費

控除法における主な控除項目は材料費、部品費、外注工賃等であり、減価償却費は含まれません。

正解：C．付加価値率 × 1人当たり売上高

労働生産性（従業員1人当たりの付加価値額）は、付加価値率と従業員1人当たり売上高の積に分解できます。

正解：D．分子：有形固定資産、分母：従業員数

労働装備率は従業員1人当たりの有形固定資産を示すため、「有形固定資産 ÷ 従業員数」で求めます。

正解：A．純金利負担

日経方式では、人件費、賃借料、租税公課などのほか「純金利負担」を加算します。

正解：B．20.0％

付加価値率 ＝ 付加価値額 ÷ 売上高 × 100 ＝ 600 ÷ 3000 × 100 ＝ 20.0％ です。

正解：C．60百万円

3000百万円 ÷ 50人 ＝ 60百万円 となります。

正解：D．12百万円

労働生産性は従業員1人当たりの付加価値額なので、600百万円 ÷ 50人 ＝ 12百万円 です。

正解：A．(損益分岐点売上高 ÷ 売上高) × 100

現在の売上高に対する損益分岐点売上高の割合を見る指標であり、この式が正解です。

正解：B．損益分岐点売上高の上昇

損益分岐点売上高が上昇すると、現在の売上高との差（余裕）が小さくなるため安全余裕率は低下します。

正解：C．(目標利益 ＋ 固定費) ÷ (1 － 変動費比率)

固定費と目標利益の合計額を限界利益率（1－変動費比率）で割ることで必要売上高が求まります。

正解：D．390

限界利益（550）は固定費と利益（160）の和であるため、固定費は550－160＝390となります。

正解：A．56.0％

限界利益率は550÷1250＝0.44（44％）。変動費比率は1－0.44＝0.56（56％）となります。

正解：B．監査意見

監査法人等の監査報告書が添付されている場合には、監査意見を必ずチェックすることが推奨されています。

正解：C．債務を圧縮する

不景気になると利益が見込めず高レバレッジは危険なため、企業は債務を圧縮する傾向があります。

正解：D．20.9％

765 ÷ 3664 × 100 ＝ 20.87… となり、四捨五入して20.9％となります。