情報処理安全確保支援士試験　② 認証技術

正解：A．ベーシック認証

平文で送信するため盗聴に弱い特徴がある。

正解：C．PLAIN認証

クリアテキスト認証、PLAIN認証、USER/PASS認証などの別名がある。

正解：B．チャレンジコード

認証サーバが生成する使い捨ての乱数をチャレンジコードと呼ぶ。

正解：D．シーケンス番号

ワンタイムパスワードを生成するごとに減少し、0になると利用できなくなる。

正解：B．ソフトウェアタイプ

トークンにはハードウェアタイプとソフトウェアタイプがある。

正解：D．静脈認証

静脈認証は手の静脈の数、サイズ、位置を認識し判断する。

正解：A．追加認証

普段と異なるブラウザやIPアドレスなどからアクセスした場合に追加認証を行う。

正解：C．FIDO Alliance

パスワードを使わずに高い安全性と利便性を提供する認証方式としてFIDO Allianceが標準化を進めている。

正解：C．シングルサインオン

一度の認証で利用可能なサービスをすべて利用できる仕組みである。

正解：B．レルム

レルムによってSSOの有効な範囲を定義する。

正解：D．認証サーバとチケット認可サーバ

認証を行うKDC内部にはAS（認証サーバ）とTGS（チケット認可サーバ）が共存している場合が多い。

正解：A．アサーション

アサーションというXMLの情報を使って認証情報のやりとりを行う。

正解：A．認証情報の通信経路での盗聴を防ぐため

ベーシック認証単体では平文送信のため盗聴に弱いが、SSL/TLSを併用することで通信経路の暗号化が可能になる。

正解：D．チャレンジコードとパスワードを組み合わせてハッシュ値をつくる

クライアント側は送られてきたチャレンジコードと自身のパスワードを組み合わせてハッシュ値をつくり、レスポンスとする。

正解：B．シーケンス番号から1を引いた回数分行う

ハッシュ処理の計算回数はシーケンス番号によって定義されており、クライアント側はシーケンス番号から1引いた回数分だけ行う。

正解：C．最後の1回分のハッシュ処理を行い、自身が保持する値と一致するか確認する

認証サーバはクライアントからのレスポンスコードに最後の1回分のハッシュ処理を行い、自身が保持する値と一致するか確認する。

正解：C．トークンコードとPIN番号を元にハッシュ処理を行う

クライアントはトークンコードとPIN番号を元にハッシュ処理を行い、その結果をワンタイムパスワードとして送信する。

正解：A．本人拒否率

本人であるにもかかわらず、システムが本人ではないと誤って拒否してしまう割合を本人拒否率（FRR）と呼ぶ。

正解：D．指紋認証

指紋認証は最も普及しており導入コストは安くできるが、認証精度は静脈や虹彩などに比べてそこまで高くない。

正解：B．秘密鍵と公開鍵の鍵ペアを作成し、公開鍵をサーバに登録する

クライアント端末は秘密鍵と公開鍵の鍵ペアを作成し、利用したいサービスの認証サーバに公開鍵とユーザIDを登録する。

正解：D．秘密鍵を使ってチャレンジコードにデジタル署名を行いサーバに送る

デバイス側での認証に成功した後、秘密鍵を使ってチャレンジコードにデジタル署名を行い、認証サーバに送る。

正解：B．内部サーバに代理で通信を行いクライアントとの通信を仲介する

クライアントの認証が成功すると、リバースプロキシサーバが内部サーバへ代理で通信を行い、仲介役を果たす。

正解：C．TGT

TGT（Ticket Granting Ticket）を使いTGSにアクセスして、利用したいサービスのチケットを要求する。

正解：A．TGSによって発行されたセッション鍵を使う

TGSによって発行された、利用したいサーバ間で利用するセッション鍵を使って暗号化する。

正解：A．SPは認証を行わず、アイデンティティプロバイダ（IdP）にリダイレクトするように応答する

最初のアクセス時、SPは自ら認証を行わず、クライアントに対してIdPにリダイレクトするように応答する。

正解：C．アサーションの内容を確認し、クライアントに応じたサービスを提供する

クライアントからアサーションを受け取ったSPは、その内容を確認し、クライアントに応じたサービスを提供する。

正解：B．正しいワンタイムパスワードが生成できず認証が失敗する

クライアントと認証サーバ間で許容範囲以上に時刻がずれると、正しいワンタイムパスワードが生成できず認証が失敗する。

正解：D．通常の利用環境であれば追加認証が不要で利便性が確保される

普段は必要十分な認証を行い、異なる環境の場合のみ追加認証を行うことで、利便性とセキュリティ強度を両立できる。

正解：B．盗聴対策やなりすまし対策が最初から組み込まれている技術である

本来は一つのホスト内で認証するためにつくられた技術であり、盗聴対策やなりすまし対策は考慮されていない。

正解：D．認証サーバのなりすまし

盗聴対策としては有効だが、認証サーバがなりすましだった場合の対策はできない。

正解：A．リプレイ攻撃

チャレンジコードを固定にすると、攻撃者がレスポンスを盗聴して再利用するリプレイ攻撃が可能になってしまう。

正解：C．シーケンス番号はワンタイムパスワード生成のたびに1ずつ増加する

認証サーバに設定したシーケンス番号は、ワンタイムパスワードを生成するごとに1ずつ減少していく。

正解：C．時刻同期方式は認証サーバから毎回チャレンジコードを受信する必要がある

時刻同期方式はチャレンジ＆レスポンス認証と異なり、認証サーバからのチャレンジコードのやりとりを必要としない。

正解：B．本人拒否率を下げる設定にすると、他人受入率は上がる傾向にある

本人拒否率と他人受入率はトレードオフの関係にあり、セキュリティポリシーに応じてバランスを取ることが大切である。

正解：D．生体認証の利用が必須であり、PINなどは一切利用できない

FIDOは生体認証が必須ではなく、ローカル端末でPINを利用して認証することも可能である。

正解：A．接続先の内部サーバがHTTPやHTTPSのWEBサービスではない場合

接続先の内部サーバがWEBサーバ（HTTP/HTTPSの通信）でない場合は、リバースプロキシを使ったSSOは利用できないことがある。

正解：A．事前に登録しておいたクライアントとKDCとの共通鍵

事前に登録しておいたKDCとクライアントとの共通鍵によって、ここまでの通信が暗号化される。

正解：D．サービスプロバイダ（SP）とアイデンティティプロバイダ（IdP）間で直接、認証情報のやり取りが発生する

SAMLはサービスプロバイダ（SP）とアイデンティティプロバイダ（IdP）間で直接の認証情報のやり取りは発生しない。

正解：B．秘密鍵を使ってチャレンジコードに付与したデジタル署名

クライアント端末側で認証を完了させた後、秘密鍵を使ってチャレンジコードに付与したデジタル署名がレスポンスとなる。

正解：C．盗聴を防ぐためSSH接続や直接接続などを利用して流出を防ぐこと

マスターパスワードの流出を防ぐため、SSH接続や直接機器に接続して登録を行うなど、盗聴対策をすることが大切である。

正解：C．リソースオーナー

OAuth2.0はリソースオーナーの許可に基づいてサービスのアクセス権を別のサーバに渡す仕組みである。

正解：A．認可サーバ

認可サーバはリソースオーナーにアクセス許可の確認を行い、問題がなければアクセストークンを発行する。

正解：D．OAuth2.0は原則として認可のみを行い、SAMLは認証と認可を行う。

SAMLは認証と認可を行うが、OAuth2.0は原則認可のみであり、別の手段で認証を行う必要がある。

正解：B．リソースサーバ

OAuthクライアントはアクセストークンを提示することによって、リソースサーバのリソースを利用できるようになる。

正解：D．原則として認可と認証の両方の機能を単独で完結して提供する。

OAuth2.0は原則認可のみであり、利用者の認証を行う仕組みが別途必要である。

正解：B．認可グラント

OAuthクライアントは認可サーバに認可グラントを提示し、問題がなければアクセストークンが付与される。

正解：C．完全性

メッセージ認証符号(MAC)は、メッセージの改ざん有無を確認し、完全性を保証するために利用される。

正解：A．共通鍵

HMACは、事前に送信者と受信者が共有している共通鍵と送りたいメッセージを含めてハッシュ関数を使って計算される。

正解：A．メッセージの改ざんまたは破損と判断し、メッセージの破棄や再送要求を行う。

MACが不一致となった場合、原因箇所は特定できないためメッセージの破棄や再送要求などが行われる。

正解：C．否認防止が必要な場合はデジタル署名を利用し、処理速度を優先する場合はMACを利用する。

デジタル署名は否認防止が必要な場合に利用し、否認防止が不要で処理速度を優先させる場合は共通鍵を利用するMACを利用する。

正解：B．メッセージの作成者の保証

MACは送信者も受信者も同じ共通鍵で作成できるため、メッセージの作成者を保証(否認防止)することはできない。

正解：D．受信者がメッセージの改ざん箇所を特定するための情報が含まれる。

MACが不一致の場合に改ざんがあることはわかるが、具体的にメッセージのどこが原因かを確認することはできない。

正解：B．送信者の秘密鍵

送信時はメッセージにハッシュ処理を行い、そのハッシュ値を送信者の秘密鍵で暗号化してデジタル署名とする。

正解：D．送信者の公開鍵

受信者は、送信者から送られてきたデジタル署名を送信者の公開鍵を使って復号し、ハッシュ値を取り出す。

正解：A．メッセージの改ざん有無と否認防止

デジタル署名は、メッセージの改ざん有無と、メッセージの作成者を担保（否認防止）する仕組みである。

正解：C．受信者が算出したハッシュ値と、デジタル署名を公開鍵で復号して得たハッシュ値が一致すること。

受信者がメッセージから算出したハッシュ値と、デジタル署名を復号して算出したハッシュ値が一致していれば検証成功となる。

正解：C．データの秘匿性を高めるための技術である。

デジタル署名は完全性と否認防止を担保する技術であり、データの秘匿性を高める暗号化とは異なる。

正解：B．受信者がデジタル署名を復号できなかった場合、公開鍵の再発行を行う。

公開鍵で復号できない場合は正当な署名ではないと判断されるだけであり、再発行を行うという規定はない。

正解：D．所有者の公開鍵

デジタル証明書の中には、所有者の公開鍵および公開鍵のアルゴリズム情報が含まれている。

正解：A．利用するWEBサーバのFQDN

CNを利用する場合はWEBサーバのFQDNを記載する。ただし現在はサブジェクト代替名（SAN）への記載が必須であり、CNのみで運用することは非推奨とされている。

正解：A．公開鍵の正当性を第三者機関が保証すること。

デジタル証明書は、認証局のデジタル署名によって公開鍵の正当性を保証する電子的な証明書である。

正解：D．効力がなくなり、信頼できない証明書として警告が表示されることがある。

デジタル証明書には有効期限の情報が入っており、期限が切れると効力がなくなり警告が表示されることがある。

正解：B．所有者のパスワード

デジタル証明書にはパスワードは含まれない。含まれるのは公開鍵情報や所有者名、認証局デジタル署名などである。

正解：C．サブジェクト代替名（SAN）

現在はサブジェクト代替名（SAN）にドメイン名を記載することが必須とされ、コモンネーム（CN）だけに記載する運用は非推奨となっている。

正解：C．認証局(CA)

公開鍵の信頼性を保証し、デジタル証明書を発行する第三者機関を認証局(CA)という。

正解：A．ルート証明書

クライアントは階層構造の上位にある認証局の公開鍵の情報をルート証明書としてインストールしておく。

正解：D．無数に存在するすべての認証局の公開鍵を事前にインストールする手間を省くため。

無数に存在する認証局の公開鍵を事前にインストールしておくことはできないため、階層構造を利用しルート証明書のみで検証可能にしている。

正解：B．階層構造を構成している各認証局のリスト

階層構造を構成している認証局のリストを証明書チェーン(または認証パス)といい、効率的な検証に利用される。

正解：D．通信の都度、対象のWEBサーバから直接ダウンロードして組み込む。

無数に存在する公開鍵を検証するため、通常は信頼できる認証局の公開鍵がOSやブラウザに事前に組み込まれている。

正解：B．認証パス

階層構造を構成している認証局のリストを証明書チェーン、または認証パスと呼ぶ。

正解：C．自己署名証明書

自分の秘密鍵でデジタル署名したデジタル証明書を自己署名証明書と呼ぶ。

正解：A．オレオレ証明書

自分の秘密鍵でデジタル署名した自己署名証明書は、別名オレオレ証明書とも言われる。

正解：A．ルートCAの公開鍵を使って下位CAの証明書を順次検証し、最終的にサーバ証明書を検証する。

ルートCAの公開鍵を利用して下位CAのデジタル証明書を検証し公開鍵を取り出す処理を繰り返し、最終的にサーバ証明書を検証する。

正解：C．ルートCA自身の秘密鍵

ルートCAは上位にCAが存在しないため、自分自身の秘密鍵を使ってデジタル署名を行う。

正解：B．検証に失敗した場合、自動的に自己署名証明書を発行して通信を許可する。

検証に失敗した場合、信頼できないとして警告が表示されるなどし、自動的に自己署名証明書を発行することはない。

正解：D．自身の公開鍵の正当性を証明するために、さらに上位の機関の署名を必要とする。

ルートCAは上位にCAが存在しないため、自身の秘密鍵で署名し、上位の署名は必要としない。

正解：B．CRL

有効期間内のデジタル証明書は、証明書失効リスト(CRL)に掲載することで失効扱いにすることができる。

正解：D．OCSP

OCSP (Online Certificate Status Protocol) は、デジタル証明書の失効状態をリアルタイムで調べるためのプロトコルである。

正解：A．クライアントが直接OCSPレスポンダに接続する必要がなくなり、遅延を解消できる。

サーバが事前にOCSP応答を取得し証明書と一緒に送ることで、クライアントはOCSPレスポンダに接続する必要がなくなり通信遅延を解消できる。

正解：C．そのデジタル証明書の情報はCRLから削除される。

記載された失効状態のデジタル証明書の有効期限が過ぎた場合、そのデジタル証明書の情報はCRLから削除される。

正解：C．自己署名証明書を新規作成して失効状態を上書きする。

自己署名証明書の作成によって失効状態を上書きすることはできない。

正解：D．失効した証明書の有効期限が切れても、リストサイズが増加し続ける。

有効期限が過ぎたデジタル証明書の情報はCRLから削除されるため、無限に増加し続けるわけではない。