1級電気工事施工管理技士(第一次検定) ⑦ 施工管理

施工計画から工程・品質・原価・安全までを扱う分野で、五肢択一で出題される応用能力問題が属する検定科目にあたります。設計図書間の優先順位、第三者損害の負担、実行予算と損益分岐点、ネットワーク工程表の最早開始時刻と所要日数の計算、散布図などの品質管理手法、絶縁耐力試験の連続印加時間、安全衛生管理体制、作業床の基準、危険予知活動が並びます。収録619問のうち84問で、⑧法規と並ぶ最多の配分です。

この分野の問題84問を、選択肢・正解・解説つきで掲載しています。まず自分で解答を考えてから「正解と解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。

クイズモードで挑戦 →

452公共工事において、設計図書間に相違がある場合の優先順位として正しいものはどれか。

  1. A現場説明に対する質問回答書、現場説明書、特記仕様書、設計図面、共通仕様書の順
  2. B現場説明書、現場説明に対する質問回答書、共通仕様書、特記仕様書、設計図面の順
  3. C設計図面、特記仕様書、共通仕様書、現場説明に対する質問回答書、現場説明書の順
  4. D特記仕様書、設計図面、共通仕様書、現場説明書、現場説明に対する質問回答書の順
正解と解説を見る

正解:A現場説明に対する質問回答書、現場説明書、特記仕様書、設計図面、共通仕様書の順

設計図書の優先順位は、質問回答書、現場説明書、特記仕様書、設計図面、共通仕様書の順である。

この問題の解説ページを開く →

453共同企業体契約における法律的な権利義務の帰属先として正しいものはどれか。

  1. A発注者に直接帰属する
  2. B代表企業のみに帰属する
  3. C独立した新法人に帰属する
  4. D直接構成員に帰属する
正解と解説を見る

正解:D直接構成員に帰属する

共同企業体契約による法律的な権利義務は直接構成員に帰属する。

この問題の解説ページを開く →

454公共工事において、工事の全部又はその主たる部分を一括して第三者に請け負わせることに関する記述として正しいものはどれか。

  1. A現場代理人が適当と認めれば可能である
  2. B発注者の承諾の有無にかかわらず全面的に禁止されている
  3. C監督員の口頭による承諾があれば可能である
  4. Dあらかじめ発注者の書面による承諾を得れば可能である
正解と解説を見る

正解:B発注者の承諾の有無にかかわらず全面的に禁止されている

民間工事では発注者の書面による承諾があれば認められるが、公共工事の一括下請負は例外なく全面的に禁止されている。

この問題の解説ページを開く →

455発注者が監督員を置いた場合の、監督員の権限に含まれないものはどれか。

  1. A契約の履行についての指示、承諾又は協議
  2. B工程の管理、立会い、施工状況の検査
  3. C設計図書に基づく施工のための詳細図等の作成、交付又は承諾
  4. D請負代金額の変更
正解と解説を見る

正解:D請負代金額の変更

請負代金額の変更は監督員の権限には含まれず、発注者と受注者の協議で定める事項である。

この問題の解説ページを開く →

456設計図書に品質が明示されていない工事材料の品質はどのようにすべきか。

  1. A受注者が任意に選定した品質とする
  2. B最上級の品質とする
  3. C監督員がその都度指定する品質とする
  4. D中等の品質とする
正解と解説を見る

正解:D中等の品質とする

設計図書に品質が明示されていない材料の品質は中等の品質とする。

この問題の解説ページを開く →

457現場の状況が設計図書に示されたものと一致しないことを発見した場合の受注者の対応として正しいものはどれか。

  1. A監督員に通知し確認を請求する
  2. B現場代理人の判断で設計図書を修正して施工を継続する
  3. C直ちに工事を中止し、発注者に直接協議を申し入れる
  4. D理由を明示して直ちに契約を解除する
正解と解説を見る

正解:A監督員に通知し確認を請求する

条件変更等を発見したときは、監督員に通知し確認を請求しなければならない。

この問題の解説ページを開く →

458工事の施工により第三者に損害を及ぼした場合の負担について、原則として正しいものはどれか。

  1. A受注者がその損害を賠償しなければならない
  2. B発注者と受注者が折半して負担する
  3. C不可抗力として扱われ、誰も賠償の責任を負わない
  4. D発注者がその損害を賠償しなければならない
正解と解説を見る

正解:A受注者がその損害を賠償しなければならない

第三者に損害を及ぼした場合は、原則として受注者がその損害を賠償する。

この問題の解説ページを開く →

459受注者が工事完成検査に合格した後、請負代金を請求した場合、発注者は請求を受けた日から何日以内に支払わなければならないか。

  1. A60日以内
  2. B30日以内
  3. C14日以内
  4. D40日以内
正解と解説を見る

正解:D40日以内

発注者は請求を受けた日から40日以内に請負代金を支払わなければならない。

この問題の解説ページを開く →

460引き渡された工事目的物に契約不適合がある場合、発注者が受注者に対して請求できる措置として正しいものはどれか。

  1. A過分の費用を要する場合でも無制限の修補
  2. B無条件での契約解除と全額返金
  3. C目的物の修補や代替物の引渡しによる履行の追完
  4. D第三者の施工業者による修補費用の全額負担
正解と解説を見る

正解:C目的物の修補や代替物の引渡しによる履行の追完

発注者は目的物の修補等の履行の追完を請求できるが、過分の費用を要するときは請求できない。

この問題の解説ページを開く →

461発注者が契約を解除できる条件に該当しないものはどれか。

  1. A工期内に完成しないとき、又は工期経過後完成の見込みがないとき
  2. B正当な理由なく、工事に着手すべき期日を過ぎても着手しないとき
  3. C主任技術者、監理技術者を設置しなかったとき
  4. D請負代金額が3分の2以上減少したとき
正解と解説を見る

正解:D請負代金額が3分の2以上減少したとき

請負代金額が3分の2以上減少したときに契約を解除できるのは受注者の解除権である。

この問題の解説ページを開く →

462JIS C 0303における配線用図記号で、VVFが表す電線の種類はどれか。

  1. A引込用ビニル絶縁電線
  2. B600V架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル
  3. C600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル平形
  4. D制御用ビニル絶縁ビニルシースケーブル
正解と解説を見る

正解:C600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル平形

VVFは600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル平形を表す。

この問題の解説ページを開く →

463管類の図記号PFが表す配管の種類はどれか。

  1. A波付硬質合成樹脂管
  2. B硬質塩化ビニル電線管
  3. Cねじなし電線管
  4. D合成樹脂製可とう電線管
正解と解説を見る

正解:D合成樹脂製可とう電線管

PFは合成樹脂製可とう電線管(PF管)を表す。

この問題の解説ページを開く →

464コンセントの図記号にWPと傍記されている場合、それが示す種類はどれか。

  1. A医用
  2. B防雨形
  3. C防爆形
  4. D抜け止め形
正解と解説を見る

正解:B防雨形

防雨形はWP、防爆形はEX、医用はHを傍記する。

この問題の解説ページを開く →

465保護継電器の文字記号51が表す名称はどれか。

  1. A交流過電流継電器
  2. B交流過電圧継電器
  3. C地絡方向継電器
  4. D交流不足電圧継電器
正解と解説を見る

正解:A交流過電流継電器

51は交流過電流継電器を表す。

この問題の解説ページを開く →

466保護継電器の文字記号27が表す名称はどれか。

  1. A交流過電流継電器
  2. B交流不足電圧継電器
  3. C交流電力方向継電器
  4. D地絡過電圧継電器
正解と解説を見る

正解:B交流不足電圧継電器

27は交流不足電圧継電器を表す。

この問題の解説ページを開く →

467施工管理の目的とする基本的3要素の組み合わせとして正しいものはどれか。

  1. A品質管理、工程管理、原価管理
  2. B品質管理、安全管理、労務管理
  3. C安全管理、労務管理、環境保全管理
  4. D工程管理、原価管理、環境保全管理
正解と解説を見る

正解:A品質管理、工程管理、原価管理

施工管理の基本的3要素は、品質管理、工程管理、原価管理である。

この問題の解説ページを開く →

468施工計画を作成する際の現場調査の確認事項として含まれないものはどれか。

  1. A電力・電話の引き込み、敷地境界
  2. B周囲の環境と騒音の許容限度
  3. C作業騒音などの周囲への影響、作業時間帯の規制
  4. D請負代金の支払い方法
正解と解説を見る

正解:D請負代金の支払い方法

請負代金の支払い方法は契約書の記載事項であり、現場調査の項目ではない。

この問題の解説ページを開く →

469労働基準法に基づき、時間外労働・休日労働に関する協定届の提出先として正しいものはどれか。

  1. A市町村長
  2. B警察署長
  3. C都道府県労働局長
  4. D労働基準監督署長
正解と解説を見る

正解:D労働基準監督署長

時間外・休日労働に関する協定届は労働基準監督署長へ提出する。

この問題の解説ページを開く →

470労働安全衛生法において、事業場の労働者数が関係下請負人の労働者を含めて常時50人以上の特定事業において選任し届け出る責任者はどれか。

  1. A安全衛生責任者
  2. B雇用管理責任者
  3. C統括安全衛生責任者
  4. D電気保安責任者
正解と解説を見る

正解:C統括安全衛生責任者

常時50人以上の場合は統括安全衛生責任者を選任し、労働基準監督署長に届け出る。

この問題の解説ページを開く →

471電気事業法に基づき、事業用電気工作物の設置者が工事・維持・運用に関する保安を確保するために定め、提出する届出はどれか。

  1. A主任技術者選任届
  2. B工事計画届
  3. C電気工作物設置届
  4. D保安規程届
正解と解説を見る

正解:D保安規程届

保安を確保するために定めるものは保安規程であり、使用の開始前に提出する。

この問題の解説ページを開く →

472電気事業法における工事計画届の提出時期として正しいものはどれか。

  1. A着工30日前まで
  2. B着工前
  3. C着工10日前まで
  4. D着工14日前まで
正解と解説を見る

正解:A着工30日前まで

工事計画届は着工30日前までに提出しなければならない。

この問題の解説ページを開く →

473消防法に基づき、消防の用に供する設備を設置したときの消防用設備等設置届の提出時期として正しいものはどれか。

  1. A工事完了後4日以内
  2. B工事完了後遅滞なく
  3. C着工前
  4. D着工10日前
正解と解説を見る

正解:A工事完了後4日以内

設置届は工事完了後4日以内に提出する。着工届は着工10日前である。

この問題の解説ページを開く →

474道路に電柱や電線を設け、継続して道路を使用する場合に必要となる申請はどれか。

  1. Aばい煙発生施設設置届
  2. B道路占用許可申請
  3. C特定建設作業実施届
  4. D道路使用許可申請
正解と解説を見る

正解:B道路占用許可申請

継続的・独占的に使用する場合は道路法に基づく道路占用許可申請を行う。

この問題の解説ページを開く →

475道路において工事や作業を行うなど、交通の安全に支障が生じる可能性がある場合に必要となる申請とその提出先として正しいものはどれか。

  1. A道路占用許可申請を警察署長へ提出
  2. B道路占用許可申請を道路管理者へ提出
  3. C道路使用許可申請を警察署長へ提出
  4. D道路使用許可申請を道路管理者へ提出
正解と解説を見る

正解:C道路使用許可申請を警察署長へ提出

一時的な作業等は道路使用許可申請となり、提出先は警察署長である。

この問題の解説ページを開く →

476騒音規制法に基づく特定建設作業実施届の提出時期として正しいものはどれか。

  1. A着工10日前
  2. B工事開始14日前
  3. C工事開始7日前
  4. D着工30日前
正解と解説を見る

正解:C工事開始7日前

特定建設作業実施届は、工事開始の7日前までに市町村長へ提出する。

この問題の解説ページを開く →

477大気汚染防止法に基づくばい煙発生施設設置届の提出時期として正しいものはどれか。

  1. A着工60日前
  2. B着工30日前
  3. C着工7日前
  4. D着工14日前
正解と解説を見る

正解:A着工60日前

ばい煙発生施設設置届は着工60日前までに提出する。

この問題の解説ページを開く →

478請負工事費の構成において、直接工事費に含まれないものはどれか。

  1. A直接経費
  2. B共通仮設費
  3. C労務費
  4. D材料費
正解と解説を見る

正解:B共通仮設費

共通仮設費は純工事費の一部ではあるが、直接工事費には含まれない。

この問題の解説ページを開く →

479直接工事費を構成する直接経費に含まれるものはどれか。

  1. A特許使用料
  2. B安全費
  3. C準備費
  4. D営繕費
正解と解説を見る

正解:A特許使用料

特許使用料、水道光熱電力料、機械経費は直接経費である。

この問題の解説ページを開く →

480純工事費を構成する要素の組み合わせとして正しいものはどれか。

  1. A工事原価と一般管理費等
  2. B直接工事費と現場管理費
  3. C直接工事費と共通仮設費
  4. D材料費と労務費
正解と解説を見る

正解:C直接工事費と共通仮設費

純工事費は、直接工事費と共通仮設費を加えたものである。

この問題の解説ページを開く →

481共通仮設費に含まれる事業損失防止施設費の説明として正しいものはどれか。

  1. A電力・用水などの基本料金や土地の借上げに要する費用
  2. B品質管理試験・工程管理のための資料作成に要する費用
  3. C交通管理・安全施設に要する費用
  4. D騒音・地盤沈下などによる損失を未然に防止するための仮施設の設置維持費
正解と解説を見る

正解:D騒音・地盤沈下などによる損失を未然に防止するための仮施設の設置維持費

騒音等の損失未然防止のための費用は事業損失防止施設費である。

この問題の解説ページを開く →

482実行予算作成の目的として適切でないものはどれか。

  1. A一般管理費や利益を含む工事費全体が把握できる
  2. B下請業者の雇用管理責任者を決定する
  3. C施工中の原価管理の資料となる
  4. D現場担当者の工事費についての責任目標を明確にする
正解と解説を見る

正解:B下請業者の雇用管理責任者を決定する

実行予算は原価や責任目標を明確にするものであり、下請の責任者を決めるものではない。

この問題の解説ページを開く →

483工事用仮設電気設備を施設する場合の留意事項として正しいものはどれか。

  1. A電気機械器具の充電部分には囲いを設けてはならない
  2. B手持型電灯のガードは作業効率のために取り外して使用する
  3. C使用電圧300V以下で分岐回路のみに使用するケーブルをコンクリートに直接埋設する場合、使用期間は1年以内に限られる
  4. Dケーブルの直接埋設は使用電圧に関わらず一切禁止されている
正解と解説を見る

正解:C使用電圧300V以下で分岐回路のみに使用するケーブルをコンクリートに直接埋設する場合、使用期間は1年以内に限られる

300V以下の分岐回路用ケーブルのコンクリート直接埋設は、設置完了から1年以内に限り使用できる。

この問題の解説ページを開く →

484下請業者の選定において評価すべき事項に含まれないものはどれか。

  1. A雇用管理及び労働安全衛生管理の状況
  2. B発注者の本社組織の構成
  3. C施工能力と経営管理能力
  4. D関係企業との取引の状況
正解と解説を見る

正解:B発注者の本社組織の構成

発注者の組織構成は下請業者の選定基準とは無関係である。

この問題の解説ページを開く →

485施工速度と費用の関係において、総費用が最小となる施工速度を何というか。

  1. A限界速度
  2. B経済速度
  3. C採算速度
  4. D突貫速度
正解と解説を見る

正解:B経済速度

直接費と間接費の合計である総費用が最小となる施工速度を経済速度という。

この問題の解説ページを開く →

486突貫工事等で工期を短縮した場合の費用の変動として一般的なものはどれか。

  1. A直接費は減少し、間接費は増加する
  2. B直接費も間接費も減少する
  3. C直接費は増加し、間接費は減少する
  4. D直接費も間接費も増加する
正解と解説を見る

正解:C直接費は増加し、間接費は減少する

工期を短縮すると、人員増や残業により直接費は増加するが、現場維持期間が減るため間接費は少なくなる。

この問題の解説ページを開く →

487進度管理曲線において、予定進度曲線に対する許容範囲を表す曲線を何というか。

  1. Aタクト曲線
  2. Bバナナ曲線
  3. C限界利益曲線
  4. Dクリティカル曲線
正解と解説を見る

正解:Bバナナ曲線

進度管理曲線における上方・下方許容限界の範囲をバナナ曲線という。

この問題の解説ページを開く →

488利益図表において、工事総原価と施工出来高が一致し、損失から利益に転じる点を何というか。

  1. A利益確定点
  2. B損益分岐点
  3. C経済速度点
  4. D採算限界点
正解と解説を見る

正解:B損益分岐点

損失と利益の境界となる点を損益分岐点という。

この問題の解説ページを開く →

489各作業の所要日数や日程がわかりやすく、全体の進行度が大まかにわかるが、各作業の余裕時間がわからない工程表はどれか。

  1. Aバーチャート工程表
  2. Bネットワーク工程表
  3. Cタクト工程表
  4. Dガントチャート工程表
正解と解説を見る

正解:Aバーチャート工程表

バーチャート工程表は、横軸に工期をとり所要日数がわかりやすいが、余裕時間や作業の関連は不明である。

この問題の解説ページを開く →

490縦軸に工事を構成する工種を、横軸に各作業の達成度を百分率でとり、計画と現時点の進行状態を示す工程表はどれか。

  1. Aネットワーク工程表
  2. Bタクト工程表
  3. Cガントチャート工程表
  4. Dバーチャート工程表
正解と解説を見る

正解:Cガントチャート工程表

達成度を百分率で横軸にとる棒グラフはガントチャート工程表である。

この問題の解説ページを開く →

491高層住宅など、くり返し作業の多い施工の工程管理に適しており、縦軸に建物の階層、横軸に暦日をとる工程表はどれか。

  1. Aタクト工程表
  2. Bネットワーク工程表
  3. Cバーチャート工程表
  4. Dガントチャート工程表
正解と解説を見る

正解:Aタクト工程表

階層ごとの作業をバーチャートで表し関連性を持たせたものをタクト工程表という。

この問題の解説ページを開く →

492ネットワーク工程表におけるクリティカルパスの特徴として誤っているものはどれか。

  1. A全体の工程を短縮するためには、クリティカルパス上の工程を短縮しなければならない
  2. Bクリティカルパス上の作業の最早開始時刻と最遅開始時刻は等しい
  3. Cクリティカルパス上の作業の余裕時間は常に最大となる
  4. Dクリティカルパスは1本以上存在する
正解と解説を見る

正解:Cクリティカルパス上の作業の余裕時間は常に最大となる

クリティカルパス上の余裕時間は0である。

この問題の解説ページを開く →

493ネットワーク用語のダミーに関する説明として正しいものはどれか。

  1. A当初の工期における余裕時間から短縮日数を引いてマイナスとなる経路である
  2. B対象工事の開始点又は終了点を示す丸印である
  3. Cある経路において最も時間がかかる経路である
  4. D作業の相互関係を図示するために用いる矢線で、時間の要素は含まない
正解と解説を見る

正解:D作業の相互関係を図示するために用いる矢線で、時間の要素は含まない

ダミーは点線の矢印で表され、所要時間は0で作業の関連のみを示す。

この問題の解説ページを開く →

494各イベントにおいて最も早く次の作業が開始できる時刻を何というか。

  1. A最遅完了時刻
  2. B最早完了時刻
  3. C最早開始時刻
  4. D最遅開始時刻
正解と解説を見る

正解:C最早開始時刻

最も早く次の作業が開始できる時刻を最早開始時刻という。

この問題の解説ページを開く →

495作業を最早開始時刻で始め、最遅完了時刻で完了する場合に生じる余裕時間で、任意の作業が使い切ればその経路上の他の作業に影響するものを何というか。

  1. Aインターフェアリングフロート
  2. Bフリーフロート
  3. Cトータルフロート
  4. Dデペンデントフロート
正解と解説を見る

正解:Cトータルフロート

経路上で共有される最大の余裕時間をトータルフロートという。

この問題の解説ページを開く →

496トータルフロートからフリーフロートを引いたもので、これを使用すると後続作業の最早開始時刻に影響を及ぼす余裕時間を何というか。

  1. Aデペンデントフロート
  2. Bリミットフロート
  3. Cクリティカルフロート
  4. Dインターフェアリングフロート
正解と解説を見る

正解:Dインターフェアリングフロート

トータルフロートからフリーフロートを引いたものをインターフェアリングフロートという。

この問題の解説ページを開く →

497ある作業の最早開始時刻が10日、所要日数が5日、その作業の最遅完了時刻が20日である場合、この作業のトータルフロートは何日か。

  1. A10日
  2. B5日
  3. C0日
  4. D15日
正解と解説を見る

正解:B5日

トータルフロートは最遅完了時刻から最早開始時刻と所要日数の和を引いた値であり、20-(10+5)=5日となる。

この問題の解説ページを開く →

498当初の工期におけるトータルフロートから短縮しようとする日数を引いた値が、マイナスとなる経路を何というか。

  1. Aダミーパス
  2. Bフロートパス
  3. Cクリティカルパス
  4. Dリミットパス
正解と解説を見る

正解:Dリミットパス

短縮日数を引いてマイナスとなる経路をリミットパスという。

この問題の解説ページを開く →

499ピーク時の作業員数を最も少なくする配員計画の手順として最初に求めるべきものはどれか。

  1. Aクリティカルパス、最早開始時刻、最遅完了時刻
  2. Bフリーフロートの最大値を持つ作業
  3. C全作業員の1日当たり平均作業量
  4. Dダミー作業の配置位置
正解と解説を見る

正解:Aクリティカルパス、最早開始時刻、最遅完了時刻

配員計画はまずクリティカルパス、最早開始時刻、最遅完了時刻を求めることから始める。

この問題の解説ページを開く →

500あるネットワークで、所要5日の作業Aが開始作業であり、その次に所要4日の作業Bと所要6日の作業Cが並行して行われ、BとCの両方が完了した後に所要3日の作業Dが行われて終了する。このネットワークの所要日数は何日か。

  1. A13日
  2. B18日
  3. C14日
  4. D12日
正解と解説を見る

正解:C14日

並行するBとCでは長い方のCが経路を決めるため、5+6+3=14日となる。

この問題の解説ページを開く →

501デミングサークルの4つの段階の順序として正しいものはどれか。

  1. A計画 → 実施 → 処置 → 確認・評価
  2. B計画 → 確認・評価 → 実施 → 処置
  3. C計画 → 処置 → 確認・評価 → 実施
  4. D計画 → 実施 → 確認・評価 → 処置
正解と解説を見る

正解:D計画 → 実施 → 確認・評価 → 処置

デミングサークルは計画、実施、確認・評価、処置の順に繰り返す。

この問題の解説ページを開く →

502QC七つ道具のうち、不良項目などを大きい順に並べた棒グラフに、累積率の折れ線グラフを重ねた図はどれか。

  1. A特性要因図
  2. Bパレート図
  3. Cヒストグラム
  4. D管理図
正解と解説を見る

正解:Bパレート図

不良項目などを大きい順に並べた棒グラフと累積率の折れ線を重ねたものはパレート図である。

この問題の解説ページを開く →

503問題となっている特性とそれに影響を与える要因の関係を体系的に整理し、魚の骨とも呼ばれる図はどれか。

  1. A特性要因図
  2. B散布図
  3. Cヒストグラム
  4. D管理図
正解と解説を見る

正解:A特性要因図

原因と結果の関係を体系的に整理した図を特性要因図という。

この問題の解説ページを開く →

504測定値の存在する範囲をいくつかの区間に分け、その区間に属する測定値の出現度数を柱状グラフに表し、データ全体の分布とばらつき度合いを調べる図はどれか。

  1. Aヒストグラム
  2. Bパレート図
  3. C散布図
  4. D特性要因図
正解と解説を見る

正解:Aヒストグラム

度数を柱状グラフに表して分布やばらつきを調べる図はヒストグラムである。

この問題の解説ページを開く →

505工程が安定状態にあるかどうかを調べるため、上下一対の管理限界線と中心線を引いてデータをプロットした図はどれか。

  1. A特性要因図
  2. B管理図
  3. Cヒストグラム
  4. D散布図
正解と解説を見る

正解:B管理図

上方管理限界線と下方管理限界線を引き、工程の安定状態を調べる図を管理図という。

この問題の解説ページを開く →

506データが2つの要因によって変わるとき、2つの変数をx軸、y軸に取り、打点分布の状況により相関関係の有無を調べる図はどれか。

  1. A管理図
  2. B散布図
  3. C層別
  4. Dチェックシート
正解と解説を見る

正解:B散布図

2つの変数を軸にとり相関関係を調べる図は散布図である。

この問題の解説ページを開く →

507直接問題解決に使うのではなく、データをグループに分けて問題点を分かりやすくする手法を何というか。

  1. Aチェックシート
  2. B散布図
  3. C層別
  4. D特性要因図
正解と解説を見る

正解:C層別

データをグループに分けて傾向を把握しやすくする手法を層別という。

この問題の解説ページを開く →

508抜取検査よりも全数検査が必要となる場合として適切なものはどれか。

  1. A連続体である電線やワイヤーロープなどの場合
  2. B被検体を破壊しなければ検査の目的を達し得ない製品の場合
  3. C不良品を見逃すと人身事故や消費者に重大な損害を与えるとき
  4. D製品が多量で、合格ロット中にある程度の不良品の混入が許される場合
正解と解説を見る

正解:C不良品を見逃すと人身事故や消費者に重大な損害を与えるとき

不良が重大な損害を与える場合や、受注生産の特殊な機械などは全数検査が必要である。

この問題の解説ページを開く →

509低圧電路の絶縁性能において、対地電圧が150V以下の電路の絶縁抵抗値として定められている基準値はどれか。

  1. A0.1MΩ以上
  2. B0.4MΩ以上
  3. C0.2MΩ以上
  4. D1.0MΩ以上
正解と解説を見る

正解:A0.1MΩ以上

対地電圧150V以下の電路の絶縁抵抗値は0.1MΩ以上でなければならない。

この問題の解説ページを開く →

510低圧電路の絶縁性能において、使用電圧が300V以下のうち、対地電圧が150Vを超える電路の絶縁抵抗値として定められている基準値はどれか。

  1. A0.2MΩ以上
  2. B0.4MΩ以上
  3. C0.1MΩ以上
  4. D0.5MΩ以上
正解と解説を見る

正解:A0.2MΩ以上

300V以下で対地電圧が150Vを超える電路の絶縁抵抗値は0.2MΩ以上である。

この問題の解説ページを開く →

511低圧電路において、絶縁抵抗の測定が困難な場合、使用電圧が加わった状態における漏えい電流は何mA以下であればよいか。

  1. A15mA以下
  2. B1mA以下
  3. C30mA以下
  4. D5mA以下
正解と解説を見る

正解:B1mA以下

絶縁抵抗測定が困難な場合、漏えい電流が1mA以下であることが規定されている。

この問題の解説ページを開く →

512高圧又は特別高圧の電路等における絶縁耐力試験において、規定の試験電圧を電路と大地との間に連続して加える時間として定められているものはどれか。

  1. A30分間
  2. B1分間
  3. C5分間
  4. D10分間
正解と解説を見る

正解:D10分間

絶縁耐力試験は、規定の試験電圧を連続して10分間加えて耐えられるかを確認する。

この問題の解説ページを開く →

513国際標準化機構が定める規格のうち、環境マネジメントシステムについて定めたものはどれか。

  1. AISO14000
  2. BISO9000
  3. CISO27001
  4. DISO9001
正解と解説を見る

正解:AISO14000

ISO14000は環境マネジメントシステムについて定めた国際規格である。

この問題の解説ページを開く →

514絶縁耐力試験の試験方法において、誤っている記述はどれか。

  1. A規定電圧の2分の1の電圧を加え、電流値を確認後、規定の電圧まで徐々に昇圧する。
  2. B一般的には、昇圧完了後の1分値、5分値、10分値を記録する。
  3. C耐圧試験の前後には絶縁抵抗測定を行い、電路の絶縁状態を確認する。
  4. D耐圧試験終了後は、直ちに手で触れて充電部の残留電圧を放電させる。
正解と解説を見る

正解:D耐圧試験終了後は、直ちに手で触れて充電部の残留電圧を放電させる。

充電部には残留電圧があるため、自然放電後に放電棒などを用いて接地して放電させる。手で触れてはならない。

この問題の解説ページを開く →

515労働災害の指標として、100万延べ労働時間中に発生する死傷者の数で表すものはどれか。

  1. A強度率
  2. B年千人率
  3. C労働損失率
  4. D度数率
正解と解説を見る

正解:D度数率

100万延べ労働時間中の死傷者数で発生頻度を示すものを度数率という。

この問題の解説ページを開く →

516労働災害の指標として、延べ労働時間1,000時間に対する労働損失日数の比で災害の強度を示すものはどれか。

  1. A労働損失率
  2. B強度率
  3. C年千人率
  4. D度数率
正解と解説を見る

正解:B強度率

1,000時間に対する労働損失日数の比で災害の強度を示すものを強度率という。

この問題の解説ページを開く →

517労働災害により労働者が死亡した場合の労働損失日数として定められている日数はどれか。

  1. A10,000日
  2. B3,000日
  3. C7,500日
  4. D5,500日
正解と解説を見る

正解:C7,500日

死亡又は永久全労働不能の労働損失日数は7,500日である。

この問題の解説ページを開く →

518現場の安全活動である危険予知活動の目的として正しいものはどれか。

  1. A職長が作業前に作業員の健康状態をチェックし、一方的に指示を出す
  2. B現場を常に整理・整頓・清掃・清潔の状態に保つ
  3. C作業員全員が危険が予想される箇所を挙げ、安全対策をグループ討議で決めて実行する
  4. D日常の職場内での技能教育を行う
正解と解説を見る

正解:C作業員全員が危険が予想される箇所を挙げ、安全対策をグループ討議で決めて実行する

危険予知活動は各自が考えて危険を予想し、グループ討議で安全対策を決定・実行する。

この問題の解説ページを開く →

5191人の重傷災害が発生するかげに29人の軽傷災害があり、さらに300件のヒヤリ・ハットがあるという労働災害の法則を何というか。

  1. Aパレートの法則
  2. Bオアシスの法則
  3. Cデミングの法則
  4. Dハインリッヒの法則
正解と解説を見る

正解:Dハインリッヒの法則

1対29対300の比率で示される災害発生の経験則をハインリッヒの法則という。

この問題の解説ページを開く →

520高圧活線近接作業とは、充電電路に対しどのような状態をいうか。

  1. A頭上50cm、胴側及び足下50cm以内に近接して作業する状態
  2. B頭上30cm、胴側及び足下60cm以内に近接して作業する状態
  3. C頭上100cm、胴側及び足下100cm以内に近接して作業する状態
  4. D頭上80cm、胴側及び足下30cm以内に近接して作業する状態
正解と解説を見る

正解:B頭上30cm、胴側及び足下60cm以内に近接して作業する状態

高圧活線近接作業は、充電電路に対し頭上30cm、胴側及び足下60cm以内に近接する状態をいう。

この問題の解説ページを開く →

521活線近接作業で使用する絶縁用保護具・防具の定期自主検査は、どの期間ごとに行わなければならないか。

  1. A6ヶ月以内ごとに1回
  2. B1ヶ月以内ごとに1回
  3. C1年以内ごとに1回
  4. D3年以内ごとに1回
正解と解説を見る

正解:A6ヶ月以内ごとに1回

絶縁用保護具等は6ヶ月以内ごとに1回、定期的に絶縁性能の自主検査をしなければならない。

この問題の解説ページを開く →

522漏電による感電防止のため、対地電圧が150Vを超える移動式の電気機械器具の電路に設ける感電防止用漏電遮断装置の動作仕様として定められているものはどれか。

  1. A定格感度電流30mA、動作時間0.5秒
  2. B定格感度電流100mA、動作時間1秒
  3. C定格感度電流30mA、動作時間0.1秒
  4. D定格感度電流15mA、動作時間0.5秒
正解と解説を見る

正解:C定格感度電流30mA、動作時間0.1秒

感電防止用漏電遮断装置は定格感度電流30mA、動作時間0.1秒以内のものを設ける。

この問題の解説ページを開く →

523使用電圧が22,000Vの送配電線類に対して、移動式クレーン等との離隔距離は最低何メートル以上としなければならないか。

  1. A2.0m
  2. B3.0m
  3. C1.2m
  4. D1.0m
正解と解説を見る

正解:A2.0m

22,000Vは特別高圧に区分され、特別高圧の送配電線に対する離隔距離は2.0m以上とする。

この問題の解説ページを開く →

524足場における高さ2m以上の作業場所に設ける作業床の基準として、正しいものはどれか。

  1. A作業床の幅50cm以上、床材間のすき間は0cm
  2. B作業床の幅40cm以上、床材間のすき間は12cm未満
  3. C作業床の幅30cm以上、床材間のすき間は5cm以下
  4. D作業床の幅40cm以上、床材間のすき間は3cm以下
正解と解説を見る

正解:D作業床の幅40cm以上、床材間のすき間は3cm以下

作業床の幅は40cm以上、床材間のすき間は3cm以下としなければならない。

この問題の解説ページを開く →

525脚立を使用して作業する場合の安全基準として正しいものはどれか。

  1. A開き止め金具は作業の邪魔になる場合は取り外す
  2. B脚と水平面の角度は75度以下とする
  3. C天板の上に乗って作業することを原則とする
  4. D脚と水平面の角度は85度以下とする
正解と解説を見る

正解:B脚と水平面の角度は75度以下とする

脚立の脚と水平面の角度は75度以下としなければならない。

この問題の解説ページを開く →

526高さ何メートル以上の場所から物体を投下するときは、投下シュートなどの設備を設けなければならないか。

  1. A2m以上
  2. B5m以上
  3. C3m以上
  4. D10m以上
正解と解説を見る

正解:C3m以上

3m以上の場所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設ける必要がある。

この問題の解説ページを開く →

527つり上げ荷重が5t以上のクレーンの運転に必要な資格はどれか。

  1. Aクレーン運転の技能講習
  2. Bクレーン運転の特別教育
  3. C玉掛け技能講習
  4. Dクレーン運転士免許
正解と解説を見る

正解:Dクレーン運転士免許

つり上げ荷重5t以上のクレーンの運転業務にはクレーン運転士免許が必要である。

この問題の解説ページを開く →

528高所作業車を用いて作業を行う場合の安全対策として、誤っているものはどれか。

  1. A乗車席及び作業床以外の箇所に労働者を乗せてはならない
  2. B走行させるときは、移動時間を短縮するため作業床に労働者を乗せたまま行う
  3. C作業計画を定め、当該作業計画により作業を行う
  4. D転倒防止のためアウトリガーを張り出す等必要な措置を講じる
正解と解説を見る

正解:B走行させるときは、移動時間を短縮するため作業床に労働者を乗せたまま行う

高所作業車を走行させるときは、原則として作業床に労働者を乗せてはならない。

この問題の解説ページを開く →

529酸素欠乏危険作業における酸素欠乏の定義として正しい酸素濃度はどれか。

  1. A空気中の酸素の濃度が15%未満である状態
  2. B空気中の酸素の濃度が21%未満である状態
  3. C空気中の酸素の濃度が10%未満である状態
  4. D空気中の酸素の濃度が18%未満である状態
正解と解説を見る

正解:D空気中の酸素の濃度が18%未満である状態

酸素欠乏とは、空気中の酸素の濃度が18%未満である状態をいう。

この問題の解説ページを開く →

530あるネットワーク工程表において、所要4日の作業Aが開始作業であり、その後に所要7日の作業Bと所要5日の作業Cが並行して行われる。BとCの両方が完了した後に所要6日の作業Dを行って終了する場合、この工事の所要日数は何日か。

  1. A17日
  2. B15日
  3. C16日
  4. D18日
正解と解説を見る

正解:A17日

並行するBとCのうち長いBが経路を決めるため、4+7+6=17日となる。

この問題の解説ページを開く →

531ある作業の最早開始時刻が8日、所要日数が4日であり、この作業の直後に続く作業の最早開始時刻が15日である場合、この作業のフリーフロートは何日か。

  1. A2日
  2. B4日
  3. C3日
  4. D7日
正解と解説を見る

正解:C3日

フリーフロートは後続作業の最早開始時刻から当該作業の最早終了時刻を引いた値であり、15-(8+4)=3日となる。

この問題の解説ページを開く →

532ある作業の標準時間は10日で標準費用は100万円、特急時間は6日で特急費用は140万円である。この作業を1日短縮するために必要な費用増加額はいくらか。

  1. A4万円
  2. B10万円
  3. C8万円
  4. D40万円
正解と解説を見る

正解:B10万円

費用勾配は特急費用と標準費用の差を標準時間と特急時間の差で除した値であり、(140-100)÷(10-6)=10万円/日となる。

この問題の解説ページを開く →

533総所要日数が24日のネットワーク工程表において、ある経路の所要日数の合計が19日であった。この経路上の作業が共有できる余裕日数は何日か。

  1. A5日
  2. B3日
  3. C4日
  4. D6日
正解と解説を見る

正解:A5日

その経路のトータルフロートは総所要日数から経路の所要日数を引いた値であり、24-19=5日となる。

この問題の解説ページを開く →

534延べ実労働時間数が500,000時間の建設現場において、労働災害による死傷者が2人発生した。この現場の度数率はいくらか。

  1. A0.4
  2. B4.0
  3. C2.0
  4. D40.0
正解と解説を見る

正解:B4.0

度数率は死傷者数を延べ実労働時間数で除して100万を乗じた値であり、2÷500,000×1,000,000=4.0となる。

この問題の解説ページを開く →

535延べ実労働時間数が200,000時間の建設現場において、労働損失日数が300日であった。この現場の強度率はいくらか。

  1. A0.15
  2. B15
  3. C1.5
  4. D150
正解と解説を見る

正解:C1.5

強度率は労働損失日数を延べ実労働時間数で除して1,000を乗じた値であり、300÷200,000×1,000=1.5となる。

この問題の解説ページを開く →
1級電気工事施工管理技士(第一次検定)の全分野一覧へ戻る