⑤ インターネット広告
ネットマーケティング検定 第327問
問題
特定電子メール法改正により原則禁止となった行為はどれか。
正解
A：相手の承諾なしに営利目的のメールを送信すること
解説
2008年12月の改正で、相手の承諾なしの営利目的メール送信が原則禁止されました。
分野解説：⑤ インターネット広告
広告商品の種類と課金の仕組みを押さえる分野です。日本のインターネット広告の起点となったWebマガジンや広告費の推移といった前提知識から始まり、リスティング広告の課金方式とクリック単価が高くなるキーワードの性質、バナー広告のサイズ呼称や拡大表示型の名称が問われます。メール広告・メールマガジンでは開封率を上げる工夫とプッシュ型としての性格、SNS広告ではFacebook・Instagram・LINEなどの配信面や国内利用者規模が対象です。さらにアドネットワークとRTB、ジオターゲティングとより狭域の位置情報広告、デジタルサイネージ、JIAAが定義するネイティブ広告まで含まれます。
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ネットマーケティング検定について
Web担当者の基礎力を測るネットマーケティング入門資格
| 主催 | サーティファイ Web利用・技術認定委員会（株式会社サーティファイ） |
|---|---|
| 出題形式 | 多肢選択式（4択）・全40問（基本問題30問＋事例問題10問）。全国一斉試験は在宅のリモートWebテスト、団体受験は筆記（マークシート）またはリモートWebテスト |
| 試験時間 | 80分（全国一斉試験は指定された試験開始時間帯内の任意の時点から開始し、開始時点から80分を計測） |
| 受験料 | 6,700円（税込。2026年4月1日実施分から改定。2026年3月までの実施分は6,200円／団体受験会場では別途受験申込手続料2,240円） |
| 合格基準 | 得点率70％以上（全40問の得点率で判定。分野別・問題区分別の基準点は公表されていない） |
| 難易度 | ★★☆☆☆ |
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