④ 言語教育法・実習-1,2
登録日本語教員試験 第158問
問題
2024年度より「登録日本語教員」の制度が開始されたが、この国家資格の根拠となる法律はどれか。
A日本語教育の推進に関する法律
B日本語教育機関の認定等に関する法律✓ 正解
C登録日本語教員実践研修・養成法律
D日本語教育人材の養成・研修に関する法律
正解
B：日本語教育機関の認定等に関する法律
解説
登録日本語教員制度は「日本語教育機関の認定等に関する法律（日本語教育機関認定法）」を根拠として創設されました。
分野解説：④ 言語教育法・実習-1,2
日本語の教え方そのものを扱う言語教育法の前半分野です。教授法の歴史と種類、シラバスデザイン、コースデザイン、技能別（聞く・話す・読む・書く）の指導法が頻出テーマです。実際の授業をどう組み立てるかという実践的知識が問われます。配点が大きい重要分野なので、代表的な教授法の特徴を比較整理し、指導の手順や教材の使い方を具体的にイメージしながら覚えることが得点力アップの鍵になります。
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登録日本語教員試験について
国家資格で日本語教育の力を証明する
| 主催 | 文部科学省（所管） |
|---|---|
| 出題形式 | 基礎試験 選択式100問／応用試験 選択式（読解60問・聴解50問） |
| 試験時間 | 基礎試験120分／応用試験は読解100分・聴解50分 |
| 受験料 | 18,900円（基礎試験及び応用試験）／応用試験のみ17,300円 |
| 合格基準 | 基礎試験は5区分で各6割程度かつ総合8割程度、応用試験は総合6割程度（年度ごとに調整されることがある） |
| 難易度 | ★★★★☆（難関） |
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