⑤ 言語教育法・実習-3,4＋異文化間教育・情報
登録日本語教員試験 第264問
問題
日本における異文化間教育は1981年頃に学会が設立されて定着したが、当初の大きな目的として焦点を当てられていた主な対象者は誰であったか。
A外国人労働者
B外国人留学生
C海外からの帰国子女✓ 正解
D地域の定住外国人
正解
C：海外からの帰国子女
解説
当初は、海外から日本に帰国した子どもたちが自身の出身文化に適応できない状態に陥る問題を解決することが大きな目的でした。
分野解説：⑤ 言語教育法・実習-3,4＋異文化間教育・情報
言語教育法の後半に加え、異文化間教育とICT・情報の活用を扱う分野です。評価とテスト、教室活動の運営、異文化コミュニケーション、ICTを使った日本語教育や教育工学が頻出です。出題数が最も多い区分でもあります。範囲が広く実践寄りの内容が中心なので、評価方法や授業運営、異文化理解、情報技術の活用といったテーマを分けて整理し、現場での応用を想定しながら重点的に学習しましょう。
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登録日本語教員試験について
国家資格で日本語教育の力を証明する
| 主催 | 文部科学省（所管） |
|---|---|
| 出題形式 | 基礎試験 選択式100問／応用試験 選択式（読解60問・聴解50問） |
| 試験時間 | 基礎試験120分／応用試験は読解100分・聴解50分 |
| 受験料 | 18,900円（基礎試験及び応用試験）／応用試験のみ17,300円 |
| 合格基準 | 基礎試験は5区分で各6割程度かつ総合8割程度、応用試験は総合6割程度（年度ごとに調整されることがある） |
| 難易度 | ★★★★☆（難関） |
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