ケンテイラボ

2026/04/25

FP3級 6つの係数&頻出計算 早見表チートシート

FP3級で必ず出る6つの係数(終価・現価・年金終価・年金現価・減債基金・資本回収)の使い分けと、債券利回り・PER・PBR・ROE・建蔽率・容積率・相続税の基礎控除といった頻出計算の公式を一気に整理。試験直前の総まとめに使える早見表チートシートです。

FP3級では、知識問題だけでなく計算問題が安定した得点源になります。とくに6つの係数や利回り・投資指標、建蔽率・容積率、相続税の基礎控除などは公式が決まっており、覚えてしまえば確実に得点できるテーマです。この記事では、6分野で頻出の計算をコンパクトな早見表として整理します。試験直前の総まとめや、演習前後の確認に活用してください。

6つの係数の使い分け(最頻出)

ライフプランニング分野で必ず問われるのが「6つの係数」です。混同しやすいので、「一括か毎年か」「現在額を求めるか将来額を求めるか」の2軸で整理して覚えましょう。どの場面でどれを使うかを言葉で説明できれば得点できます。

  • 終価係数:現在の一括金額を複利運用したときの将来額を求める
  • 現価係数:将来の目標額を用意するために必要な現在の元本を求める
  • 年金終価係数:毎年の積立を複利運用したときの将来の合計額を求める
  • 年金現価係数:将来一定額を受け取るために必要な現在の元本を求める
  • 減債基金係数:将来の目標額を用意するための毎年の積立額を求める
  • 資本回収係数:現在の元本を取り崩したときの毎年の受取額(または返済額)を求める

覚え方のコツは「終価=将来額を求める」「現価=現在の元本を求める」「年金○○=毎年の積立・受取が絡む」「減債基金=毎年の積立額」「資本回収=毎年の取り崩し額」と、キーワードで結びつけることです。名前と目的をセットで暗記すると、ひっかけにも強くなります。

ライフプランの基本計算

  • キャッシュフロー表のn年後の収入=現在額×(1+変動率)のn乗(複利で計算)
  • 可処分所得=年収-(社会保険料+所得税・住民税):収入欄には可処分所得を記入
  • 個人バランスシートの純資産=資産合計-負債合計(資産・負債は時価で記入)

キャッシュフロー表では、収入は年収そのものではなく可処分所得(手取り)で記入する点が頻出です。変動率を掛けるときは、単純な掛け算ではなく「(1+変動率)のn乗」という複利計算になることに注意しましょう。

金融資産運用の利回り・投資指標

  • 直接利回り(%)=表面利率÷購入価格×100
  • PER(株価収益率・倍)=株価÷1株あたり純利益
  • PBR(株価純資産倍率・倍)=株価÷1株あたり純資産
  • ROE(自己資本利益率・%)=当期純利益÷自己資本×100
  • 配当利回り(%)=1株あたり配当金÷株価×100
  • 1株あたり純利益=当期純利益÷発行済み株式数(PER計算の前段でよく使う)

PER・PBR・ROEは名前が似ていて混同しがちですが、「PERとPBRは株価が分子」「ROEは利益÷自己資本」と押さえると区別しやすくなります。上場株式の売却益(譲渡所得)は税率20.315%の申告分離課税、投資信託の普通分配金は課税・元本払戻金(特別分配金)は非課税、という課税の区別もあわせて覚えておきましょう。

保険(リスクマネジメント)の計算と数字

  • 必要保障額=支出総額-(公的年金等+死亡退職金・保有金融資産等)
  • 生命保険契約者保護機構の補償:破綻時点の責任準備金の90%まで
  • 自賠責保険・地震保険:破綻時期にかかわらず保険金の100%を補償
  • 損害保険の火災保険等:破綻後3ヶ月間は100%、その後は80%
  • クーリングオフ:申込日または書面受領日のいずれか遅い日から8日以内

必要保障額は「これからかかるお金(支出総額)から、入ってくるお金(年金・保有資産等)を引く」という構造で理解すると、数値が変わっても対応できます。補償割合(90%・100%・80%)は保険の種類ごとに整理して覚えましょう。

不動産の建蔽率・容積率

  • 建蔽率=建築面積÷敷地面積×100(敷地に対する建築面積の割合)
  • 建築可能な建築面積=敷地面積×建蔽率
  • 容積率=延べ面積÷敷地面積×100(敷地に対する延べ床面積の割合)
  • 建築可能な延べ面積=敷地面積×容積率

建蔽率は「1階の広さ(建築面積)の上限」、容積率は「全フロア合計(延べ面積)の上限」をイメージすると区別できます。前面道路の幅による容積率の制限など細かな論点もありますが、まずは基本の2式を確実に使えるようにしましょう。

相続・贈与の計算

  • 相続税の基礎控除=3,000万円+600万円×法定相続人の数
  • 生命保険金の非課税限度額=500万円×法定相続人の数
  • 死亡退職金の非課税限度額=500万円×法定相続人の数
  • 法定相続分:配偶者と子=1/2ずつ、配偶者と直系尊属=2/3と1/3、配偶者と兄弟姉妹=3/4と1/4

相続税の基礎控除は「3,000万円+600万円×人数」が基本形で、法定相続人の数さえ正しく数えられれば計算できます。生命保険金・死亡退職金の非課税枠はいずれも「500万円×法定相続人の数」で共通なので、セットで覚えると効率的です。

この早見表の使い方

計算問題は、公式を眺めているだけでは本番で手が止まります。効果を最大化するために、次の3ステップで活用してください。

  • ステップ1:各公式の「何を求める式か」を言葉で説明できるか確認する
  • ステップ2:実際に数字を当てはめて解く(電卓に頼りすぎず手順を体で覚える)
  • ステップ3:間違えた問題は公式に立ち返り、なぜその式かを再確認する

とくに6つの係数と、PER・PBR・ROE、建蔽率・容積率、相続税の基礎控除は繰り返し出題される定番です。この早見表を手元に置き、演習と往復することで、計算問題を確実な得点源に変えられます。

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